DX成功のカギを握るDX人材とは？　定義や職種、スキル、求められるマインドセットまで詳しく解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性に迫られる中、多くの企業が「DX人材」の確保・育成に乗り出しています。しかし、そもそもDX人材とはどんな素養やスキルを持つ人を指すのか。DXを進める上で具体的にどんな役割を担うのか。さらにはどんな職種があるのか。ここでは「DX人材」の人物像を改めて整理、解説します。

DX人材とは？　定義やメリット、DX人材を取り巻く課題

DX人材の定義

　経済産業省が2018年12月12日に公表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」（DX推進ガイドライン）では、DX人材を次のように定義します。

・DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
・各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取組をリードする人材、その実行を担っていく人材

　デジタルやITに精通するのはもとより、業務内容も深く理解しているのがポイントです。DXを推進する企業の中には、ITやデジタルに精通するという理由で情報システム部門担当者がDX推進担当を兼任するケースが見られます。しかし一般的に、情報システム部門担当者は必ずしも業務に精通していません。DXを推進・成功させるには、双方に精通する人材をDX人材として登用することが欠かせません。

DX人材のメリット

　DX推進を主導する部署にDX人材を登用することで、自社のDXプロジェクトを加速させられます。事業部門の担当者に対し、ITやデジタルを駆使することで得られる効果、業務がどのように変わるのか、自社がどんな方法へ向かうのかといったビジョンを分かりやすく説明できるといったメリットも見込めます。

　一方、デジタルやITに精通する情報システム部門の担当者に対し、現在の業務の課題、新たな事業のビジョンやコンセプト、新規事業がITに期待することなどを説明できるでしょう。事業部門と情報システム部門の“橋渡し役”となるのがDX人材です。双方の「壁」を取り払い、全従業員が理解した上で変革を進める。こうした素地を築くがDX人材の役割であり、築くことができるのがDX人材のメリットです。

DX人材の課題

　前述の定義に該当する人材がいない、もしくは不足していることが企業のDX推進を停滞させています。多くの企業が、DX人材をどう確保するか、育成するかといった課題を抱えています。

　独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2019年に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」の結果によると、DX人材と呼ばれる多くの職種で人材不足が露呈しています。

　例えば、DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材であるプロデューサー（CDO）の場合、「大いに不足」と答えた企業の割合は51.1％を占めます。「ある程度不足」（20.7％）を加えると、7割以上の企業がDXを主導するリーダーがいないという状況です。

　IPAによると、大幅に不足するDX人材の確保・育成が今後の大きな課題になるとしています。