日本のオムニチャネル加速へ。日本オムニチャネル協会を立ち上げた3人の思いとは

　米国のオムニチャネルが加速する中、日本のオムニチャネルは迷走状態――。こんな危機感が、日本オムニチャネル協会設立に向けて動き出した経緯です。専務理事の林氏は、「オムニチャネル化の機運が高まった2014年ごろ、米国と日本で取り組みに大きな差異はなかった。しかし年を追うごとに日本企業は遅れていった。デジタルの波に乗り遅れた現状を変え、小売業界を盛り立てていけないかと考えた」と、設立の経緯を振り返ります。

　こうした思いに賛同するメンバーが集まり、2019年1月に第1回の会合を開始。設立に向けて動き始めます。会合に参加した理事の逸見氏は、「協会として活動するからには、きちんと学べる環境を整備したかった。アウトプットを出し続け、企業のオムニチャネル化に少しでも貢献できる活動を打ち出すべきと考えた」と言います。当時の参加メンバーは7人。その中には賛同人として、ビームス 執行役員の矢嶋正明氏や、メガネスーパー 執行役員の川添隆氏も名を連ねていました。

　その後、定期的な会合を開くとともに、活動を訴求するセミナーも開催。徐々に取り組みを拡大させていきます。そんな中、協会設立に向け、会長不在の状況が続くのは好ましくないと、会長職に就いてもらう候補者選びも進めます。このとき、逸見氏が候補として挙げたのが、かねてから面識のある現会長の鈴木氏でした。「鈴木さんと2019年末に会ったとき、『今後はメディアのように、情報を発信する術を持つべき」と言っていた。これを聞いたとき、協会と一緒に何か進められるのではと思った。協会の議論が活発になれば、さまざまな情報を発信できるようになる。鈴木さんのメディア構想とも合致する点があるのではと考えた」（逸見氏）と、当時を振り返ります。その後、改めて鈴木氏に打診し、快諾してもらうことになります。

　年が明けた2020年。1月には鈴木氏が会長に就任し、協会設立に向けて組織や活動の骨子、会員制度の整備を本格的に進めていくことになります。3月には一般社団法人として登記を完了し、正式に協会設立を発表しようとしていましたが、そんな中、新型コロナウイルス感染症の影響で緊急事態宣言が発出されることになります。鈴木氏は当時、「急ピッチで準備を進める中の事態だったが、コロナ前からオンラインで打ち合わせを重ねていた。忙しくて集まれないメンバーが多く、骨子や資料づくりはオンラインでコミュニケーションを取り、ファイルを共有するという形で進めていた。オンラインを前提とした準備態勢が、くしくもコロナ禍で有益に機能した」と振り返ります。

　こうして2021年4月16日、一般社団法人日本オムニチャネル協会の設立が発表されました。