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インタビュー

2021.09.01

商品の魅力を分かりやすく伝える、加速する消費者のデジタル化に追随する体制の早期構築を目指す~日本オムニチャネル協会 商品分科会リーダーに聞く

オムニチャネルの振興を主たる事業とする日本オムニチャネル協会。「商品」「売場」「販促」「CS」「物流」「管理」の6つの分科会を活動主体とし、会合を定期的に開催するなどして現場の課題解決に取り組みます。ここでは「商品」分科会のリーダーである齊藤孝浩氏に、活動内容や主な課題、今後の取り組みなどを聞きました。

―商品分科会の主なテーマ、活動内容を教えてください。

 顧客が商品の購入を検討するときに必要な「情報」をどう用意すべきか。商品分科会では特にこのテーマを中心に議論しています。実店舗では顧客は実際に商品を手に取ることができ、商品を見ながら購入を検討できる。しかしオムニチャネルが進むと、商品の購入先は実店舗だけではなくECサイトも含まれる。このとき顧客は、実店舗のように商品を手に取ることはできません。商品に関する情報を参考にして購入するかどうかを決めることになります。つまり、この情報が顧客にとって分かりやすく、商品の魅力を伝えられるものであるかどうかが重要です。

 例えば、商品情報として、ECサイトに写真を1点掲載するだけでは魅力も伝わらないでしょう。大きさや色などの定型情報を並べても参考にならないかもしれません。顧客はどんな情報を求めているのかを考え、オムニチャネル時代にふさわしい商品価値を訴求することが小売業には求められるのです。

 もっとも商品情報は、商品の仕入れ担当者や開発担当者が把握しているに違いありません。商品の魅力も誰より理解しているかもしれません。しかし多くの企業が、商品を管理・登録するデータベースに、商品の魅力を伝える情報を登録することはありません。在庫管理や販売管理を目的とした情報しか登録していません。そこで、現在利用するシステムを見直すことも分科会では議論しています。オムニチャネル化を進めるときの商品データベースの在り方、もしくは商品の魅力を情報として管理するソリューションも検討しています。

 EC担当者が商品を1つずつチェックして魅力を文章化するといった作業は負荷がかかるし、何より商品の魅力を十分把握しきれない。商品に関する情報を集約し、EC担当者や実店舗のスタッフが情報を参照できる体制、環境づくりを進めることが、商品分科会の主な活動内容です。
写真:日本オムニチャネル協会 商品分科会リーダー 齊藤...

写真:日本オムニチャネル協会 商品分科会リーダー 齊藤孝浩氏氏

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