ベネッセホールディングスは2022年8月4日、ベネッセコーポレーションが行った調査および受講トレンド分析の結果を発表しました。調査は、社会人約35,000人を対象に実施された「社会人の学びに関する意識調査2022」です。また、オンライン動画学習サービス「Udemy Business」での国内企業800社の受講トレンド分析も実施されました。
最初に、「社会人の学びに関する意識調査2022」での結果レポートを紹介します。調査概要は、以下の通りです。
・対象：全国18～64歳の男女（学生を除く）、35,508名
・期間：2022年3月18日（金）～2022年3月22日（火）
・方法：インターネット調査 調査サマリーとして、以下が挙げられています。 ●国内社会人の41.3％が「学びに無関心」な状況
●「学習意向」と「仕事への意識」には関連性が見られ、特に「新しい仕事に挑戦し続けたい」「仕事を通して成長をし続けたい」といったスキルアップの面で意識の違いが見られる
●「学びに無関心な層」が「学ぶのに必要なきっかけ」の1位は「仕事で必要になる」（37.5％） 以下に、それぞれの調査結果の詳細を紹介します。 ●国内社会人の41.3％が「学びに無関心」な状況
ベネッセコーポレーションでは、全国の社会人35,508名に対し、学習状況を調査しました。その結果、41.3％が、社会人になって以降、学習した経験がなく、また、今後１年以内にも学習するつもりはないと回答しました。 同社では今回、回答者の学習状況を、「学習経験有無別×学習意欲有無別」に、以下4つのセグメントに分類しました。 ・なんで学ぶの層：社会人になって学習したことがなく、これからも学びたいと思わない層
・学んでいます層：社会人になって学習したことがあり、これからも学びたいと思う層
・学ぶつもり層：社会人になって学習したことはないが、これから学びたいと思う層
・学ぶの疲れた層：社会人になって学習したことがあるが、これからは学びたいと思わない層
・期間：2022年3月18日（金）～2022年3月22日（火）
・方法：インターネット調査 調査サマリーとして、以下が挙げられています。 ●国内社会人の41.3％が「学びに無関心」な状況
●「学習意向」と「仕事への意識」には関連性が見られ、特に「新しい仕事に挑戦し続けたい」「仕事を通して成長をし続けたい」といったスキルアップの面で意識の違いが見られる
●「学びに無関心な層」が「学ぶのに必要なきっかけ」の1位は「仕事で必要になる」（37.5％） 以下に、それぞれの調査結果の詳細を紹介します。 ●国内社会人の41.3％が「学びに無関心」な状況
ベネッセコーポレーションでは、全国の社会人35,508名に対し、学習状況を調査しました。その結果、41.3％が、社会人になって以降、学習した経験がなく、また、今後１年以内にも学習するつもりはないと回答しました。 同社では今回、回答者の学習状況を、「学習経験有無別×学習意欲有無別」に、以下4つのセグメントに分類しました。 ・なんで学ぶの層：社会人になって学習したことがなく、これからも学びたいと思わない層
・学んでいます層：社会人になって学習したことがあり、これからも学びたいと思う層
・学ぶつもり層：社会人になって学習したことはないが、これから学びたいと思う層
・学ぶの疲れた層：社会人になって学習したことがあるが、これからは学びたいと思わない層
| 学習経験
有
|
学習経験
無
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| 学習意欲
有
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「学んでいます」層 | 「学ぶつもり」層 |
| 学習意欲
無
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「学ぶの疲れた」層 | 「なんで学ぶの」層 |
| ＜セグメントの定義＞
2022年3月ベネッセコーポレーション実施「社会人の学びに関する意識調査2022」。設問「あなたは直近1年以内に何かを学習したことがありますか。また、直近1年より前に何かを学習したことはありますか。」と「あなたは今後1年以内に何かを学習したいと思いますか。」 ※学生時代は除く。「趣味／スキルアップなどの目的や、書籍や講座受講などの学習手段は問いません」の回答結果をもとにセグメント
|
それぞれの層での回答者の割合は、以下の図の通りです。
図1：「社会人の学びに関する意識調査2022」セグメントマップ／ベネッセコーポレーション調べ
※推定人数は、「労働力調査（基本集計）2021年（令和３年）平均結果の概要」をもとに労働人口を約6800万人として、調査結果の比率をかけて算出
学ぶ必然性を感じられていない「なんで学ぶの」層が、国内社会人の41.3％に上ることが分かりました。
●「学習意向」と「仕事への意識」には関連性が見られ、特に「新しい仕事に挑戦し続けたい」「仕事を通して成長をし続けたい」といったスキルアップの面で意識の違いが見られる
次に各セグメントでの、「学習意向」と「仕事への意識」の関連性を分析しました。学習意欲別に比較すると、特に以下のような項目で意識の違いが見られました。 ・「特定の分野の専門性を磨きたい」
・「新しい仕事に挑戦し続けたい」
・「仕事を通して成長し続けたい」 このことから、社会人の学びを促進する上で、仕事やキャリアアップへの意欲喚起が重要だと考察されました。
次に各セグメントでの、「学習意向」と「仕事への意識」の関連性を分析しました。学習意欲別に比較すると、特に以下のような項目で意識の違いが見られました。 ・「特定の分野の専門性を磨きたい」
・「新しい仕事に挑戦し続けたい」
・「仕事を通して成長し続けたい」 このことから、社会人の学びを促進する上で、仕事やキャリアアップへの意欲喚起が重要だと考察されました。
図2：「学習意向」と「仕事への意識」の関連性／ベネッセコーポレーション調べ
●「学びに無関心な層」が「学ぶのに必要なきっかけ」の1位は「仕事で必要になる」（37.5％）
「なんで学ぶの」層（学びに無関心な層）が「学ぶのに必要なきっかけ」を調査したところ、以下がトップ5の回答となりました。 ・1位「仕事で必要になる」：37.5％
・2位「お金に余裕ができる」：36.3％
・3位「達成したい目的がみつかる」：30.3％
・4位「時間ができる」：28.9％
・5位「職場から求められる」：22.2％ その結果から、「国内のリスキリング推進には、企業や組織が一体となったアプローチが有効なことがうかがえる」としています。
「なんで学ぶの」層（学びに無関心な層）が「学ぶのに必要なきっかけ」を調査したところ、以下がトップ5の回答となりました。 ・1位「仕事で必要になる」：37.5％
・2位「お金に余裕ができる」：36.3％
・3位「達成したい目的がみつかる」：30.3％
・4位「時間ができる」：28.9％
・5位「職場から求められる」：22.2％ その結果から、「国内のリスキリング推進には、企業や組織が一体となったアプローチが有効なことがうかがえる」としています。
図3：「なんで学ぶの」層が「学ぶのに必要なきっかけ」／ベネッセコーポレーション調べ
後半は、オンライン動画学習サービス「Udemy Business」での国内各社の受講状況の分析から、国内リスキルの最新トレンドを紹介します。
Udemyは、米国法人Udemy, Inc.が運営するオンライン学習プラットフォームです。ベネッセコーポレーションは2015年より、Udemy社と日本における独占的業務提携を行っています。
今回、同社は、Udemy Businessを導入する国内企業800社の受講トレンドを分析しました。
●リスキリングの主流はDX。「ITを使う人」のリスキリングも加速
2022年上半期（1月1日～6月30日）の受講数で分析された人気講座のトップ10は、以下の通りです。
2022年上半期（1月1日～6月30日）の受講数で分析された人気講座のトップ10は、以下の通りです。
図4：「Udemy Business 2022年 上半期 人気講座TOP10」／ベネッセコーポレーション調べ
トップ10のうち、８講座がDXおよびIT関連の講座だったとのことです。この結果からも、リスキリングの主流がDXであることが読み取れるとしています。
また、エンジニアなど「ITを作る人」に限らず、社会人の大多数を占める非IT職による「ITを使う人」のリスキリングも加速していることがうかがえると分析されています。
なおレポートでは、以下のそれぞれの人気講座トップ5も発表されています。
●「ITを作る人」のリスキルが主要な業界（カッコ内は業界の社数）
・SIer・ソフトウェア開発（301）
・自動車・輸送用機器（21）
・輸送・ロジスティック（11）
・コンサルティング（36） ●「ITを使う人」のリスキルが主要な業界（カッコ内は業界の社数）
・銀行・証券（39）
・広告・放送・新聞（32）
・不動産（11）
・総合商社（21） そして、業界別傾向として、以下が紹介されています。
・SIer・ソフトウェア開発（301）
・自動車・輸送用機器（21）
・輸送・ロジスティック（11）
・コンサルティング（36） ●「ITを使う人」のリスキルが主要な業界（カッコ内は業界の社数）
・銀行・証券（39）
・広告・放送・新聞（32）
・不動産（11）
・総合商社（21） そして、業界別傾向として、以下が紹介されています。
| ●「ITを作る人」のリスキルが主要な業界
・SIer・ソフトウェア開発：業界全体としてオープン系・Web系サービスの開発に移行が進んでおり、AWSなどクラウド技術をエンジニア社員が学んでいる。
・自動車・輸送用機器：「自動車業界100年に一度の大変革の時代」と言われており、自動運転などAIをはじめとする最先端技術の向上を目的とした社員のリスキルが推進されている。一方で、まずはExcel VBAでの業務効率化からリスキルを始める企業など各社で状況は異なっている。
・輸送・ロジスティック（物流）：配達員の業務効率化につながるAI技術の導入などを目的としたリスキルのためAI・Python関連の講座が上位を占めている。
・コンサルティング：主に新入社員研修として、データベースや統計学、Excelといったデータ分析関連の講座が上位に。ビッグデータの解析技術による提案力向上や要件定義までできる「ITを作る」レベルのコンサルタントの育成が業績に直結するといわれている。
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| ●「ITを使う人」のリスキルが主要な業界
・銀行・証券：若手のITリテラシー育成を中心にリスキルが進行。ITパスポート資格は「ITのTOEIC」的位置づけで入社時などに取得を推奨され始めている。また、地銀では、より専門的なスキル習得で地域の中小企業のIT化などの支援につなげようという動きがある。
・広告・放送・新聞：デジタルマーケやWebデザインなど新たな知識を必要とする仕事が増加しており、個人の自己研鑽に任せず、企業として学習環境を提供し始めるところが多い。現状は、業務ですぐに使えるExcelなどITリテラシー関連が広く受講されているが、一部の専門的な業務に関わる社員はより高度なITスキルを学習し始めている。
・不動産：ビジネスモデルの進化としてオフィスビルの入居者への付帯サービスの提供など、顧客接点のDXをはじめとして全社的なDXを実施する企業が増えている。ITリテラシーの育成を中心にリスキルが進行。金融業界同様にITパスポート資格の取得を推奨している。
・総合商社：マイクロソフトが提供するデータ可視化ツール「Power BI」に関する講座がトップ。ある商社では、ExcelからPower BIに標準ツールを全社的に移行し、即座にデータを可視化することで顧客との企画検討や意思決定のスピードを圧倒的に高めることが可能に。また、上位にビジネス系が多いのは階層別研修での導入が多いため。
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会社員が身につけたいITスキルは“プログラミング”や“データ分析”、その学習効果は？／Progate調べ／#リスキリング #人材 –
オンライン学習サービスを提供するProgateは2022年5月19日、「会社員のITスキル学習効果に関する実態調査」の結果を発表しました。同社では、法人向けプログラミング学習サービス「Progate for Business」を提供しています。今回の調査は、2022年4月28日〜5月9日、20〜65歳の会社員を対象に実施されました。調査の結果、会社員が身につけたいITスキルは「プログラミング」「データ分析」「動画作成」などが上位の回答となりました。さらに本調査として、特にプログラミング学習およびデータ分析学習の効果について調査と分析が実施されました。
