パーソルプロセス＆テクノロジーは2022年12月13日、DX/デジタル人材の育成に関する調査結果を発表しました。DX人材育成に関わる、もしくは関わる予定の経営者、会社員1000人に聞いた結果です。育成の課題や教育方法などを聞いています。
人材育成の課題を聞いた結果が図1です。
図1：育成課題（業界別）
「取り組んでいるがDXにつながらない」が28.2％でもっとも高くなりました。次いで、「推進できる人がいない」(27.4％)、「ニーズに合った育成サービスがない」(25.3％)と続きます。
業種別でみると、「建設業」は「予算が取れない」、「運輸業、郵便業」は「対象者が決められない」が高くなっています。人材育成の初期段階に課題があることが窺えます。
教育方法について聞いた結果が図2です。
図2：教育方法（階層別）
「経営層」「管理職層」「一般社員層」のすべての層で、「自社のe-ラーニング」の割合が最も高くなっています。特に「経営層」では59.3％を占め、他の層と比べて高い割合を示しています。
3つのすべて層で、「自社のe-ラーニング」「自社内製の研修」「社外の専門家による研修」が上位を占めています。
教育方法と取り組み内容を聞いた結果が図3です。
図3：教育方法と取り組み内容
全体では「AI／データ」が46.5％でもっとも高くなっています。2位が「DX企画」(38.8％)、3位が「DX基礎知識」(35.3％)でした。
どんなDX人材を育成すべきと考えているのか。目的別に必要な人材を聞いた結果が図4です。
図4：DX推進の目的を達成するために必要な人材レイヤー
全体では、「現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」が65.6％でもっとも高くなっています。 「現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」は46.2％、「高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」は42.5％でした。
DX戦略の目的別にみると、「新しいビジネスの開発」「新しい販路の確立」「マーケティングのデジタル化」という目的に対しては「高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」が必要だと考える傾向が高くなります。一方、「データの利活用」「働き方改革」という目的では、「現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」を必要とする割合が高くなる傾向が見られました。
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