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2021.02.17

東京医科歯科大学医学部附属病院、RPA導入でがんゲノム医療の事務作業時間を約94%削減

国立大学法人東京医科歯科大学医学部附属病院(東京医科歯科大学医学部附属病院)は、がんゲノム医療の事務作業時間を約9割削減しました。同病院とシステムを共同開発した日立システムズが2021年2月17日に発表しました。

 RPAを導入して事務作業時間を短縮しました。これまで手作業だった、がん遺伝子パネル検査結果のダウンロード、がんゲノム情報管理センター(C-CAT)への調査依頼、遺伝子変異データの抽出、症例検討会(エキスパートパネル)の実施に向けた資料作成、エキスパートパネル出席者の情報管理、C-CATからの調査結果の記録などの作業を見直し、システム化を図りました。
図1:これまでのがんゲノム医療の作業例

図1:これまでのがんゲノム医療の作業例

 具体的には日立システムズが、RPAなどのデジタル技術を用いた「業務効率化支援サービス」、医療分野に精通する人材、これまでの業務改革の実績などを活かし、東京医科歯科大学医学部附属病院とシステムを共同開発しました。

 共同開発したシステムを運用することで、これまで患者1件あたりに約22分かかっていたがん遺伝子パネル検査やエキスパートパネルに関わる事務作業時間を1.3分に短縮。作業時間を約94%削減しました。東京医科歯科大学医学部附属病院はがんゲノム医療の件数を増やせるようにしたことで多くのがん患者と向き合える、医師などの医療従事者は付加価値の高い業務に集中できるなどのメリットを享受できるようになりました。
図1:RPA導入による削減効果

図1:RPA導入による削減効果

 がんゲノム医療においては、2019年6月からがん遺伝子パネル検査の一部で保険適用が開始し、検査件数が増加する傾向にありました。検査は指定病院で実施する必要があるため、限られた医療機関に検査が集中しているのが現状でした。また、エキスパートパネルは、がん薬物療法、遺伝医学、遺伝カウンセリングなどに関する複数の専門家が参加するため、事務負担が大きくなりがちでした。

 東京医科歯科大学医学部附属病院と日立システムズは今後、共同開発したシステムやノウハウを、がんゲノム医療連携病院をはじめとする他の医療機関向けに提供し、がんゲノム医療の普及と発展に貢献していく予定です。
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