調査・リサーチ

    2022.02.25

    DX推進企業の半数がノーコード・ローコードツールを導入・検討中、ドリーム・アーツ調べ

    ドリーム・アーツは2022年2月24日、社員がアプリケーションを自ら開発する“市民開発”についての調査結果を発表しました。ノーコード・ローコードツールの導入状況や情報システム部門の役割などを聞いています。従業員数1000人以上の企業に所属する従業員1000人に聞いた結果です。

     ノーコード・ローコードツールの取り組みと自身の関わりについて聞いた結果が図1です。
    図1:ノーコード・ローコードツールを利用した市民開発の...

    図1:ノーコード・ローコードツールを利用した市民開発の取り組み進捗(自社のDX推進状態を把握し、かつノーコード・ローコードツールを知っている1000名)

     「すでに社内で市民開発に取り組んでいる」という企業は57%でした。「検討中」や「興味がある」と回答した、市民開発に前向きな企業は88%にのぼります。

     具体的な成果として、45%が「業務部門が自らデジタル化したシステムやアプリケーションがある」と答えました(図2)。
    図2:業務部門自らデジタル化したシステムやアプリケーシ...

    図2:業務部門自らデジタル化したシステムやアプリケーションは存在しますか

     市民開発を実施する企業の割合はさらに高く、72%がすでに業務部門が開発した何らかのシステムやアプリを運用していることが分かりました。

     DXの取り組み状況とノーコード・ローコードツールの利用状況の関係を調べた結果が図3です。
    図3:DX推進度とノーコード・ローコードの導入進捗度

    図3:DX推進度とノーコード・ローコードの導入進捗度

     DXを推進している企業の約5割(49.1%)が、ノーコード・ローコードツールを導入または検討中と回答しています。DXへの取り組みにおいてノーコード・ローコードツールの活用が進んでいることが分かります。
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