人材・組織

    2022.04.28

    デジタルホールディングス、デジタル時代に合う社員の働き方を支援するプロジェクト開始

    デジタルホールディングスは2022年4月22日、社員が自立した人材として成長・活躍できるようにするためのプロジェクト「働き方のタネ」を発表しました。デジタル時代に合った働き方を模索し、多様なキャリア形成と自立した人材の育成を目指します。プロジェクトはデジタルホールディングスとグループ各社で実施します。

     「働き方のタネ」は、人材の成長と活躍をサポートするためのプロジェクト。デジタルホールディングスグループがこれまで実施してきた人事施策をもとに、社員の成長を支援するものです。

     同社では、社員一人ひとりが自ら考え、決断し、選択することで、「自立」を実現することがますます重要であると考えます。そこで同社は今回、社員の働き方の柔軟性を高めた環境や制度を構築するだけでなく、その制度の取得そのものを、社員自ら選択することが成長と活躍につながると考え、「働き方のタネ」を開始しました。
    図1:「働き方のタネ」のイメージ

    図1:「働き方のタネ」のイメージ

     「働き方のタネ」では、「場所と時間の柔軟性を高める」「デジタル×アナログが共存する働き方」「つながりを重視する」「経験と報酬を明らかにする」「働きがいを育む」の実現を目指します。具体的には次の施策を実施します。

    ・どこでもワーク
    日本国内であれば、どこでも就業拠点として定めることが可能になります。地方にいる優秀な人財も社員として働くことができます。介護や育児といった事情を抱える人はもちろんのこと、誰もが自身が望む場所で働くことができます。

    ・チャレンジ休暇
    既存の有給休暇とは別に、副業やボランティアなど社外での能力実践・自己研鑽に限定した、有給休暇の取得が可能になります。持続的な能力開発に寄与する実践・学習機会を、社外に求めやすくなります。

    ・シェアオフィス
    「シェアオフィス」を、自宅、会社につぐ第三の就業拠点として利用することが可能になります。

    ・フルフレックス
    「コアタイムを設けないフレックス制度」として、社員の裁量で就業時間と終業時間、休憩の取得時間を決定することが可能になります。

    ・チャイルドケア休暇
    特別有給休暇期間として、配偶者の出産前6週から出産後8週までの期間に取得を開始し、最短10日から最長20日まで取得することが可能になります。取得期間中は通常通り給与を受給することができます。

     同社は今後、「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」というグループのパーパス実現に向け、デジタル時代に合った新しい働き方を社員とともに模索しながら、多様なキャリア形成と多くの自立人材育成を目指す考えです。社員と対話しながら、社員と会社が互いに成長する環境づくりを進めます。
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