カスタマーサクセスの設計やコンサルティングを提供するアディッシュは2022年4月14日、企業におけるSNS利用の実態を調査した結果を発表しました。これは、各社のSNS利用状況、SNS別利用目的、ソーシャルリスク対策に要している予算などを調査しまとめたものです。調査では1,076件の有効回答を得ています。結果として、企業が最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram、今後注目しているSNSはSnapchat（22.3%）などの傾向が明らかになりました。
調査の概要は、以下の通りです。
・調査期間 ：2021年12月06日〜2021年12月10日
・調査方法 ：インターネットリサーチ
・調査地域 ：全国47都道府県
・本調査実施数：1,423件
・有効回答数 ：1,076件 なお調査は、「SNSの実態調査」および「ソーシャルリスク対策の実態調査」の各トピックに対して行われました。「SNSの実態調査」で調査されたのは、以下の項目です。 ・現在利用しているSNS
・SNSの運用課題
・今後、自社のマーケティング活動において活用できるかもしれないと注目しているSNS
・SNS関連予算の実態調査
－マーケティング年間予算
－SNSで利用しているマーケティング予算 また、「ソーシャルリスク対策の実態調査」で調査されたのは、以下の項目です。
・ソーシャルリスク対策の実施状況
・特に懸念しているソーシャルリスク 調査結果のサマリーとして、以下が挙げられています。 ●最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram
●今後注目しているSNSはSnapchat（22.3%）
●年間マーケティング予算1,000万円以上の企業は約62％
●SNSマーケティング予算1,000万円以上の企業は約25%
●SNS運用における課題は「効果が出ていない」「専門人材がいない/スキル不足」など
●ソーシャルリスク対策の実施状況のトップは「ガイドライン（方針）策定」で約36%
●ソーシャルリスク発生時の懸念のトップは「売上への影響」で約37％ 以下に結果の詳細を説明します。 ●最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram
各社が「現在利用しているSNS」の上位5項目は、以下の結果となりました。 ・Twitter：52.0%
・Instagram：52.0%
・Facebook：46.1%
・Youtube：42.5%
・LINE：42.6% 一方、ビジネスオーナー向けの情報管理ツールであるGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）は18.0%と、他のSNSと比べて利用率が少ない結果となりました。
・調査方法 ：インターネットリサーチ
・調査地域 ：全国47都道府県
・本調査実施数：1,423件
・有効回答数 ：1,076件 なお調査は、「SNSの実態調査」および「ソーシャルリスク対策の実態調査」の各トピックに対して行われました。「SNSの実態調査」で調査されたのは、以下の項目です。 ・現在利用しているSNS
・SNSの運用課題
・今後、自社のマーケティング活動において活用できるかもしれないと注目しているSNS
・SNS関連予算の実態調査
－マーケティング年間予算
－SNSで利用しているマーケティング予算 また、「ソーシャルリスク対策の実態調査」で調査されたのは、以下の項目です。
・ソーシャルリスク対策の実施状況
・特に懸念しているソーシャルリスク 調査結果のサマリーとして、以下が挙げられています。 ●最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram
●今後注目しているSNSはSnapchat（22.3%）
●年間マーケティング予算1,000万円以上の企業は約62％
●SNSマーケティング予算1,000万円以上の企業は約25%
●SNS運用における課題は「効果が出ていない」「専門人材がいない/スキル不足」など
●ソーシャルリスク対策の実施状況のトップは「ガイドライン（方針）策定」で約36%
●ソーシャルリスク発生時の懸念のトップは「売上への影響」で約37％ 以下に結果の詳細を説明します。 ●最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram
各社が「現在利用しているSNS」の上位5項目は、以下の結果となりました。 ・Twitter：52.0%
・Instagram：52.0%
・Facebook：46.1%
・Youtube：42.5%
・LINE：42.6% 一方、ビジネスオーナー向けの情報管理ツールであるGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）は18.0%と、他のSNSと比べて利用率が少ない結果となりました。
図1：「現在利用しているSNS」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
●SNS運用における課題は「効果が出ていない」「専門人材がいない/スキル不足」など
各「SNSの運用課題」としては、それぞれ以下がトップに挙げられました。 ・Twitter（n=559）：「運用目的は明確だが、SNS戦略が不明確」（約25%）
・Instagram（n=560）：「専門人材がいない/スキル不足」(約23％）
・Facebook（n=496）：「効果が出ていない」（約30%）
・Youtube（n=457）：「専門人材がいない/スキル不足」（約25%） 「専門人材がいない/スキル不足」が上位課題に挙げられた他のSNSとしては、Googleビジネスプロフィール（n=192）、note（n=93）がありました。Googleビジネスプロフィール以外は、個人でも利用が進んでいるものの、企業活動での活用においては、効果を出す十分なスキルを備えた人材の不足が推測されました。
各「SNSの運用課題」としては、それぞれ以下がトップに挙げられました。 ・Twitter（n=559）：「運用目的は明確だが、SNS戦略が不明確」（約25%）
・Instagram（n=560）：「専門人材がいない/スキル不足」(約23％）
・Facebook（n=496）：「効果が出ていない」（約30%）
・Youtube（n=457）：「専門人材がいない/スキル不足」（約25%） 「専門人材がいない/スキル不足」が上位課題に挙げられた他のSNSとしては、Googleビジネスプロフィール（n=192）、note（n=93）がありました。Googleビジネスプロフィール以外は、個人でも利用が進んでいるものの、企業活動での活用においては、効果を出す十分なスキルを備えた人材の不足が推測されました。
図2：「SNSの運用課題（重複回答あり）」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
●今後注目しているSNSはSnapchat（22.3%）
「今後、マーケティング活動で注目しているSNS」としては、以下がトップ３の回答となりました。 ・1位：Snapchat（約22%）
・2位：WhatsApp（約20%）
・3位：TikTok（約18%）
「今後、マーケティング活動で注目しているSNS」としては、以下がトップ３の回答となりました。 ・1位：Snapchat（約22%）
・2位：WhatsApp（約20%）
・3位：TikTok（約18%）
図3：「今後自社のマーケティング活動において活用できるかもしれないと注目しているSNS（重複回答あり）」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
●年間マーケティング予算1,000万円以上の企業は約62％
「年間のマーケティング予算」としては、1,000万円未満（25%）が一番多い結果となりました。一方で、1,000万円以上の予算があるとした企業は約62％、そのうち1億円以上の予算があると回答した企業は28%に及びました。
「年間のマーケティング予算」としては、1,000万円未満（25%）が一番多い結果となりました。一方で、1,000万円以上の予算があるとした企業は約62％、そのうち1億円以上の予算があると回答した企業は28%に及びました。
図4：「マーケティング年間予算」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
●SNSマーケティング予算1,000万円以上の企業は約25%
年間のマーケティング予算のうち「SNSで利用している予算」は、500万～1,000万円（約20%）が一番多い結果となりました。全体で見ると、以下の結果となりました。 ・1,000万円以上：約25％
・1,000万円以下：約64% 1,000万円以下の企業の中でも、SNSの「予算がない」と回答した企業は約10%でした。
年間のマーケティング予算のうち「SNSで利用している予算」は、500万～1,000万円（約20%）が一番多い結果となりました。全体で見ると、以下の結果となりました。 ・1,000万円以上：約25％
・1,000万円以下：約64% 1,000万円以下の企業の中でも、SNSの「予算がない」と回答した企業は約10%でした。
図5：「SNSで利用しているマーケティング年間予算」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
●ソーシャルリスク対策の実施状況のトップは「ガイドライン（方針）策定」で約36%
各社の「ソーシャルリスク対策の実施状況」をたずねた結果、以下が上位の回答となりました。 ・ガイドライン（方針）策定：約36%
・マニュアル作成：約33%
・リスク対応の体制構築：約32% これらの初動体制構築の割合が高く、社内で対応できることから着手している傾向が見られました。一方、「業者に監視を外注」（約12%）や「有事対応を業者委託」（約9%）など、社外へ依頼する割合は10%前後にとどまりました。また、ソーシャルリスクを「実施していない（「今後実施を検討」と「今後も実施なし」を含む）」は全体の約13%に及びました。
各社の「ソーシャルリスク対策の実施状況」をたずねた結果、以下が上位の回答となりました。 ・ガイドライン（方針）策定：約36%
・マニュアル作成：約33%
・リスク対応の体制構築：約32% これらの初動体制構築の割合が高く、社内で対応できることから着手している傾向が見られました。一方、「業者に監視を外注」（約12%）や「有事対応を業者委託」（約9%）など、社外へ依頼する割合は10%前後にとどまりました。また、ソーシャルリスクを「実施していない（「今後実施を検討」と「今後も実施なし」を含む）」は全体の約13%に及びました。
図6：「ソーシャルリスク対策の実施状況（重複回答あり）」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
●ソーシャルリスク発生時の懸念のトップは「売上への影響」で約37％
「特に懸念しているソーシャルリスク」として、最も懸念しているリスクは売上への影響（約37%）でした。以下が上位に挙げられました。 ・「売上への影響」：約37%
・「ブランドの低下」：約27%
・「株価の低下」：約15% 実際に目に見える利益への影響と、企業価値の低下といったイメージの両方を懸念している企業が多くありました。
「特に懸念しているソーシャルリスク」として、最も懸念しているリスクは売上への影響（約37%）でした。以下が上位に挙げられました。 ・「売上への影響」：約37%
・「ブランドの低下」：約27%
・「株価の低下」：約15% 実際に目に見える利益への影響と、企業価値の低下といったイメージの両方を懸念している企業が多くありました。
図7：「特に懸念しているソーシャルリスク（重複回答あり）」／アディッシュ調べ
via www.adish.co.jp
なおアディッシュのWebサイトからは、調査結果の詳細レポートをダウンロード可能です。
