レバレジーズ株式会社は、福利厚生サービス「レバクリ 職場の健康」に関連し、企業に勤務する20代から50代の正社員516名を対象とした実態調査を行いました。メンタル不調を経験した人は57.6％に達し、20代では67.4％と高い割合を示しました。不調を感じた際の対応では「特に何もしない」が31.0％で最も多く、「医療機関の受診」が30.0％と続きました。セルフケアや家族・友人への相談も約3割前後となり、医療機関の受診には至らない傾向が見られます。職場での相談環境については、「ある」「どちらかというとある」と回答した人は合計で約4割にとどまり、6割以上が「すぐに相談できる環境はない」と答えました。年代別では40代と50代が65.9％と高く、20代は51.1％でした。相談しやすい背景には「同僚と何でも話せる関係」や「上司が日頃から気にかけてくれる」といった理由が挙げられています。一方、相談が難しい理由としては「上司や人事に相談しにくい雰囲気」「人手不足で常に忙しい」が上位を占めました。
メンタル不調に加え外見の悩みも仕事に影響、早期相談できる環境づくりが重要に
外見について悩みを抱える人のうち、約3人に1人が仕事への影響を感じていることも明らかになりました。具体的には「対面時に視線が気になり集中できない」「会議での発言や人前での発表に消極的になる」などの影響が確認されています。オンライン診療事業部の部長を務める中嶋一揮氏は、早い段階で相談できる環境を整える重要性を指摘するとともに、心身の不調だけでなく、さまざまな悩みに寄り添い、専門家への相談につなげる体制が必要だとしています。今回の調査は2026年7月4日から7日にかけてインターネット上で実施され、株式会社マクロミルが実査を担当しました。調査対象は企業で働く正社員で、有効回答数は516名となっています。福利厚生サービス「レバクリ 職場の健康」では、スマートフォンを通じて医師による診療や処方、カウンセラーへの相談を利用できる環境を提供しており、早期の相談や受診を支援しています。
詳しくは「レバレジーズ株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
