DX成功のカギを握るDX人材とは？　定義や職種、スキル、求められるマインドセットまで詳しく解説

　経済産業省が2018年12月12日に公表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」（DX推進ガイドライン）では、DX人材を次のように定義します。 ・DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
・各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取組をリードする人材、その実行を担っていく人材 　デジタルやITに精通するのはもとより、業務内容も深く理解しているのがポイントです。DXを推進する企業の中には、ITやデジタルに精通するという理由で情報システム部門担当者がDX推進担当を兼任するケースが見られます。しかし一般的に、情報システム部門担当者は必ずしも業務に精通していません。DXを推進・成功させるには、双方に精通する人材をDX人材として登用することが欠かせません。

　DX推進を主導する部署にDX人材を登用することで、自社のDXプロジェクトを加速させられます。事業部門の担当者に対し、ITやデジタルを駆使することで得られる効果、業務がどのように変わるのか、自社がどんな方法へ向かうのかといったビジョンを分かりやすく説明できるといったメリットも見込めます。 　一方、デジタルやITに精通する情報システム部門の担当者に対し、現在の業務の課題、新たな事業のビジョンやコンセプト、新規事業がITに期待することなどを説明できるでしょう。事業部門と情報システム部門の“橋渡し役”となるのがDX人材です。双方の「壁」を取り払い、全従業員が理解した上で変革を進める。こうした素地を築くがDX人材の役割であり、築くことができるのがDX人材のメリットです。

　前述の定義に該当する人材がいない、もしくは不足していることが企業のDX推進を停滞させています。多くの企業が、DX人材をどう確保するか、育成するかといった課題を抱えています。 　独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2019年に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」の結果によると、DX人材と呼ばれる多くの職種で人材不足が露呈しています。 　例えば、DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材であるプロデューサー（CDO）の場合、「大いに不足」と答えた企業の割合は51.1％を占めます。「ある程度不足」（20.7％）を加えると、7割以上の企業がDXを主導するリーダーがいないという状況です。 　IPAによると、大幅に不足するDX人材の確保・育成が今後の大きな課題になるとしています。

　DXを推進するのに必要な人材とは、具体的にどんな職種の人材を言うのか。IPAが2019年に発表した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、DX人材として6つの職種を定義しています。職種と主な役割は次の通りです。

DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材（CDO含む）

DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材

DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材

DXに関するデジタル技術（AI・IoT等）やデータ解析に精通した人材

DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材

上記以外にデジタルシステムの実装やインフラ構築等を担う人材 　なおIPAは2021年12月に発行した「DX白書2021」では、デジタル事業に対応する人材として7つの職種を定義しています。職種と役割は次の通りです。 ・プロダクトマネージャー
デジタル事業の実現を主導するリーダー格の人材 ・ビジネスデザイナー
デジタル事業（マーケティング含む）の企画・立案・推進等を担う人材 ・テックリード（エンジニアリングマネージャー、アーキテクト）
デジタル事業に関するシステムの設計から実装ができる人材 ・データサイエンティスト
事業・業務に精通したデータ解析・分析ができる人材 ・先端技術エンジニア
機械学習、ブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を担う人材 ・UI／UXデザイナー
デジタル事業に関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材 ・エンジニア／プログラマー
デジタル事業に関するシステムの実装やインフラ構築、保守・運用、セキュリティ等を担う人材 　類似する職種、役割を含むため、「この職種がDX人材」と決めるのは難しいでしょう。とはいえDX人材の職種は、主導する人、デジタルやデジタルビジネス、データなどに精通する人、システムを実装する人などに大別されます。 　もっとも、これら職種に該当する人材がいなければDXを推進できない、というわけではありません。もちろん、これら職種以外の人材もDX推進には必要でしょう。しかし、DXにかかわる多くのプロジェクトは、システム開発やデータ分析、先端技術などの可能性を模索しなければなりません。それらに精通する職種の人材を揃えられるかどうかが、DXの成否を大きく左右するといっても過言ではありません。

　DXとは、デジタルやITを駆使して自社に変革をもたらす取り組みです。多くの企業にとって過去に経験のない取り組みとなるため、過去の経験やノウハウ、成功体験などは必ずしも通用しません。ゼロから“変革への道”を描けるスキルやマインドセットこそ必要です。では“変革への道”を描くにはどんなスキルやマインドセットが必要か。代表的なものとして次の5つが挙げられます。

　これまでにない斬新なアイデアを創出する発想力が大切です。「自社の強みを活かしたビジネスモデルを考える」「自社保有の技術やスキルを社会課題解決に役立てる」など、DXではこれまでと異なる視点で自社の事業を模索する発想こそ求められます。こうした発想をどう事業やサービスに結びつけるかといった具体的な方策を導き出す力も必要です。アイデアを具現化するため、最新のITやテクノロジに精通することも重要です。

　変革は一発必中で成功するとは限りません。失敗も当然起こり得ます。一度の失敗で諦めず、何度も立ち向かう強い気持ちが大切です。特にDXを主導する経営者や、DX推進プロジェクトの責任者は、周囲の反発やモチベーション低下を跳ね返す気持ちが不可欠です。こうした気持ちを備える人こそDX人材の素養があると言えるでしょう。

　DXは全社一丸で取り組むべきです。しかし、社員の中には「どうせ失敗するだろう」「こんな取り組みに意味はあるのか」と非協力的な人がいるのも事実です。こうした人を含め、周囲と協力的な関係を構築する“巻き込む力”が必要です。やる気を全面に出してプロジェクトメンバーの士気を高める方法もあるでしょう。DX推進に興味のない他部署のスタッフと積極的にコミュニケーションを取り、少しずつDXの必要性を理解してもらうという方法もあるでしょう。DXを推進するためには、周囲の理解を得て協力体制を築く力が強く求められます。

　DXの前提は、“デジタルやデータ、IT”を駆使した変革です。原則としてITの知識やスキルなしにDXは成し得ません。もっともエンジニアやプログラマのように、すべての人がプログラミング言語を理解する必要はありません。大切なのは、ITを使えばどんなことが実現できるのか、最新のテクノロジを導入すればこんな課題を解決できる、と考えられるかどうかです。課題解決や新たなビジネスモデルを描く手段としてITや最新テクノロジの可能性を見極める力こそ、備えるべきです。最新ITやテクノロジの動向、トレンドを把握しておくことも大切です。

　DXを推進するための取り組みには当然、時間とコストがかかります。これらを無尽蔵に使えるわけではありません。新システムやサービスの開発、新サービスを販売する営業体制確立なども、時間とコストの制約の上で結果を出さなければなりません。こうしたスケジュール感や費用感を持つことが大切です。経営層に対し、DX推進プロジェクトの効果をROI（投資収益率）などの指標で示せるかどうかも求められるでしょう。

　なお、前述のIPAの「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、ヒアリングした結果として以下のスキル・マインドも必要だとまとめています。
・現状を変えたい思考
・柔軟なプロジェクトマネジメント能力
・リソースマネジメント能力
・新しいビジネス企画力・推進力
・失敗を恐れず、固執せず、糧にできる力　など

　システムやデータ、ITなどに精通する職種のDX人材が社内にいない。こんな企業がDX人材を確保する方法は、主に次の3つです。

　既存の社員を対象にDX人材を育成します。DX人材に育て上げるには時間がかかりますが、自社のビジョンや事業内容、強味などを理解した人材育成に取り組めるのがメリットです。デジタルやデータ、ITの重要性は今後も高まることが予想されるため、一人でも多くのDX人材を育成すべきですが、段階的に育成するなら、当初は前述のスキルやマインドを持つ人材を優先して育成するのが望ましいでしょう。教育プログラムの整備や、経験を積ませる環境などを揃えることも必要です。

　実績や経験のあるDX人材を採用します。一般的にDX人材は不足していることから、優秀なDX人材を獲得するには相応の給与や労働条件を提示しなければなりません。しかし短期間で即戦力を確保できることから、DXをスピーディに進められるといった効果を見込めます。過去の実績や経験をもとに漠然と採用せず、どんな職種のDX人材が欲しいのか、どんな知見があるのか、どんな業務に関わってもらうのかなどを明確に絞り込むことで採用活動を進めやすくなります。

　DX人材が担う業務を外部のパートナーに依頼してアウトソースする方法があります。社内の人材を育成する環境が整っていない、外部から優秀なDX人材を獲得できないなどの状況で、短期間で効果を出すときに有効な手段です。もっとも、DXに取り組んだノウハウが社内に残らないのがデメリットです。DXに関わるすべての業務をアウトソースせず、手が足りない業務だけ依頼するという使い方を検討するのが望ましいでしょう。なお、システム開発などの一部の業務に限り、社内のDX人材を使わず社外のリソースを活用することがあります。業務内容や社内のDX人材のリソースなどに応じて使い分けることも必要です。