物価高の実感はバイト探し層でも広がり、97％が家計への影響を実感しています。71％以上が「もっと働きたい」と回答する中、副業増加が企業の採用・運用にどう影響するかをエン株式会社の調査結果から読み解きます。
物価高で「働き方」が変わる
エン株式会社が『エンバイト』利用者1,353名を対象に実施した「物価高と働き方」意識調査では、97％が家計への物価高の影響を実感しており、年代が上がるほど影響を強く感じる傾向が示されました。特に注目すべきは、物価高を受けて「もっと働いて収入を増やしたい」と答えた人が91％にのぼる点です。こうした強い意向の背景には、生活費の増加や将来不安があると推察され、求人市場への即時的なシフトが生じています。
対応策としては「副業・Wワークを始める／増やす」が55％で最多となり、次いで「節約強化」（35％）が続きます。節約では特にポイント活動（ポイ活）が多く挙げられ、支払い手段の見直しや歩数アプリなど、日常的なデジタルツールを活用した工夫が寄せられました。雇用形態別では正社員の副業意向が高い一方、派遣社員はやや低めで、雇用の安定度や制度の違いが影響している様子が読み取れます。
求職時の重視点も変化しており、「時給・給与の高さ」が67％で最重要視される一方、「副業・Wワークが歓迎されること」が43％、「交通費全額支給」が41％と続ます。求人プラットフォーム側の施策として、エンバイトはAIによるレコメンドや面談確約機能、応募歓迎通知といったデジタル機能を備え、求職者の「高時給」「副業可」といったニーズに即応できる設計を打ち出しています。調査結果は、求職者の価値観変化に企業とプラットフォーム双方が迅速に対応する必要性を示しています。
今回の調査は、物価高が単なる生活圧迫にとどまらず、働き方の選好や求人市場の条件に直接的な影響を与えていることを示しました。求職者は収入確保と柔軟性を同時に求めており、企業側は報酬条件の明確化と副業受け入れに関するポリシー整備、求人プラットフォームはデジタル機能でミスマッチを減らす工夫が重要です。物価高は働き手の行動を即座に変え、採用市場の要件を再定義しています。企業と求人サービスは、デジタル機能で需要変化に迅速に応えることが不可欠です。
詳しくは「エン株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
