株式会社MM総研(MM総研)は、国内スマートフォン市場に関する最新調査結果を発表しました。2024年度のスマートフォン販売台数は5年ぶりに前年実績を上回り、回復基調に入ったとしています。背景には、ハイエンド機の買い替え需要や、販売チャネルのプロモーション強化があると分析されています。特に秋商戦で投入された新モデルが需要を喚起し、年末にかけて販売が伸長しました。主要OS別ではiOSがシェアを維持しつつ、Androidも中価格帯の新機種投入により堅調でした。通信事業者の在庫最適化の進展も、販売現場の回転率改善につながったとしています。
2024年度の販売動向
2024年度の国内販売台数は、前年度比で増加に転じ、数量ベースでのマイナス成長に歯止めがかかりました。 第3四半期から第4四半期にかけては新機種効果が顕著で、フラッグシップモデルの販売が市場全体を押し上げました。 量販店とオンラインの両チャネルでキャンペーンが活発化し、購入ハードルの低減が進みました。 端末価格の高止まりにより買い控えが続いていた一方、分割購入や下取り施策が再評価され、買い替えサイクルが動き始めたことが寄与しています。 メーカー別では上位ベンダーの新製品がけん引役となり、ブランド集中の傾向が見られました。 通信事業者は販売インセンティブの適正化を進め、過度な値引き依存からの脱却を図りました。
OS別・価格帯別のトレンド
iOSは新型iPhoneの投入で高い支持を保ち、ハイエンド領域での存在感を示しました。Androidはミドルレンジの選択肢が増え、コストパフォーマンスを重視する層の需要を取り込みました。価格帯では、負担を抑えたいユーザーの志向が強く、総額を意識した買い方が浸透しています。キャリアのオンライン限定施策や、家電量販店での下取り強化が、実質負担額の見える化に寄与しました。eSIM対応や長期OSアップデートの訴求も、買い替え時の比較軸として定着しています。結果として、プレミアムとミドルの二極構造が進みました。
販売チャネルと需要喚起策
オンライン経由の購入比率は引き続き高まり、在庫確認から手続き完了までをワンストップで完結できる環境が整いました。対面チャネルでは、実機体験やアクセサリー提案を絡めた販売が奏功し、単価向上に寄与しました。通信各社は、端末返却を条件とする割賦プログラムの見直しを進め、利用者の納得感を高めています。量販店は週末中心のポイント施策を強化し、短期的な需要を取り込む取り組みを継続しました。SIMフリー端末の取扱い拡大も、チャネル横断の比較購入を後押ししています。年末需要期には在庫の厚みを確保し、欠品リスクの低減が売機会の確保につながりました。
今後の見通し
2025年度は、新モデルの継続投入と5Gの浸透により、底堅い需要が見込まれます。長期サポートや生成AI連携など、端末の付加価値訴求が差別化の焦点になります。折りたたみ端末は価格低下の進展次第で浸透が進む可能性があります。中古端末市場の拡大は、一次市場の買い替え促進と循環を生み、全体の活性化に資する見通しです。販売チャネルはオンラインと実店舗の役割分担が定着し、体験価値と利便性の両立を図ることが重要です。メーカーとキャリアは、在庫と価格の適正化を継続し、持続的な市場拡大を目指すとしています。
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