『マネーフォワード ME』利用者を対象としたアンケートで、2025年のボーナスの使い道と金融リテラシーに関する意向が明らかになりました。ボーナスは「投資に回す」が39.1％で1位となり、「貯蓄へ回す」22.6％、「趣味・娯楽費」16.5％が続きました。過去3年の推移では、2022年は貯蓄が1位でしたが、2023年以降は投資が首位を維持しています。新NISA開始に向けた動きが強まった2023年を起点に、資産形成への前向きな姿勢が継続していることが数値で示されました。2026年に身につけたい金融リテラシーや知識の分野では、投資・資産運用が39.5％で1位、税金が12.1％、家計・資産管理が11.9％となりました。情報取得の媒体では、インターネット検索が66.4％で最多、YouTubeが45.3％、書籍・雑誌が26.3％でした。調査はマネーフォワードホーム株式会社が実施しています。
2025年のボーナス配分 投資志向が3年連続で最上位に定着
ボーナスの使い道として、投資に回すが39.1％で最も多く、貯蓄へ回すが22.6％、趣味・娯楽費が16.5％でした。2022年は貯蓄が1位でしたが、2023年以降は投資が首位に転じ、その傾向が継続しています。背景には、新NISAの制度開始に合わせた行動の広がりがあり、ボーナスを長期投資に振り向ける選択が一般化してきました。今回の数値は、可処分資金の配分で投資が優先される局面が続いていることを示します。年間の節目となるボーナス期に、非課税枠の活用や積立設定の増額といった具体策が選ばれやすい構図が見られます。継続的な投資姿勢は、家計内での資産形成の位置づけが高いことを反映しています。割合の数値は小数点第2位を四捨五入しており、合算が100％にならない場合があります。
学びたい分野は投資・資産運用が39.5％ 税金と家計管理が続く
2026年に身につけたい金融リテラシーや知識の分野では、投資・資産運用が39.5％で最多でした。次点は税金が12.1％、家計・資産管理が11.9％となりました。過去3年との比較では、税金が1ランク上がり、家計・資産管理と入れ替わる結果が示されています。制度理解や控除の把握が重視され、資産運用と並行して税に関する知識の必要性が高まっている様子がうかがえます。資産形成の実践と学習テーマの組み合わせが進み、知識の補強が行動に直結する傾向が見られます。学びの優先順位に投資が据えられる状況は、非課税制度や積立の活用を前提とした運用の広がりとも整合します。知識獲得の方向性が具体化し、翌年の行動計画に反映されやすい環境が整っています。
情報収集は検索と動画が主流化 YouTubeが45.3％で過去3年の最高値に
お金の知識・情報を得る媒体は、インターネット検索が66.4％で最多、YouTubeが45.3％で2位、書籍・雑誌が26.3％で続きました。過去3年の同調査と比べ、YouTubeの割合は右肩上がりで、今回が過去3年で最高値となりました。動画メディアの台頭により、制度解説や商品比較、活用事例などを視聴型で学ぶ環境が拡大しています。検索を起点に動画や記事へ遷移し、複数の媒体を組み合わせて知識を補強する行動が一般化しています。更新頻度の高い媒体が選ばれやすく、最新の制度情報や手順を手早く把握するニーズに合致しています。情報の取得経路が多様化する中で、体系的な理解に向けて媒体ごとの特性を使い分ける動きが見られます。動画とテキストの併用は、理解の定着と実装の迅速化に寄与しています。
詳しくは「株式会社マネーフォワード」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
