調査の概要は、以下の通りです。
・調査期間 :2021年12月06日〜2021年12月10日
・調査方法 :インターネットリサーチ
・調査地域 :全国47都道府県
・本調査実施数:1,423件
・有効回答数 :1,076件
なお調査は、「SNSの実態調査」および「ソーシャルリスク対策の実態調査」の各トピックに対して行われました。「SNSの実態調査」で調査されたのは、以下の項目です。
・現在利用しているSNS
・SNSの運用課題
・今後、自社のマーケティング活動において活用できるかもしれないと注目しているSNS
・SNS関連予算の実態調査
-マーケティング年間予算
-SNSで利用しているマーケティング予算
また、「ソーシャルリスク対策の実態調査」で調査されたのは、以下の項目です。
・ソーシャルリスク対策の実施状況
・特に懸念しているソーシャルリスク
調査結果のサマリーとして、以下が挙げられています。
●最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram
●今後注目しているSNSはSnapchat(22.3%)
●年間マーケティング予算1,000万円以上の企業は約62%
●SNSマーケティング予算1,000万円以上の企業は約25%
●SNS運用における課題は「効果が出ていない」「専門人材がいない/スキル不足」など
●ソーシャルリスク対策の実施状況のトップは「ガイドライン(方針)策定」で約36%
●ソーシャルリスク発生時の懸念のトップは「売上への影響」で約37%
以下に結果の詳細を説明します。
●最も多く利用しているSNSはTwitterとInstagram
各社が「現在利用しているSNS」の上位5項目は、以下の結果となりました。
・Twitter:52.0%
・Instagram:52.0%
・Facebook:46.1%
・Youtube:42.5%
・LINE:42.6%
一方、ビジネスオーナー向けの情報管理ツールであるGoogleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)は18.0%と、他のSNSと比べて利用率が少ない結果となりました。

図1:「現在利用しているSNS」/アディッシュ調べ
●SNS運用における課題は「効果が出ていない」「専門人材がいない/スキル不足」など
各「SNSの運用課題」としては、それぞれ以下がトップに挙げられました。
・Twitter(n=559):「運用目的は明確だが、SNS戦略が不明確」(約25%)
・Instagram(n=560):「専門人材がいない/スキル不足」(約23%)
・Facebook(n=496):「効果が出ていない」(約30%)
・Youtube(n=457):「専門人材がいない/スキル不足」(約25%)
「専門人材がいない/スキル不足」が上位課題に挙げられた他のSNSとしては、Googleビジネスプロフィール(n=192)、note(n=93)がありました。Googleビジネスプロフィール以外は、個人でも利用が進んでいるものの、企業活動での活用においては、効果を出す十分なスキルを備えた人材の不足が推測されました。

図2:「SNSの運用課題(重複回答あり)」/アディッシュ調べ
●今後注目しているSNSはSnapchat(22.3%)
「今後、マーケティング活動で注目しているSNS」としては、以下がトップ3の回答となりました。
・1位:Snapchat(約22%)
・2位:WhatsApp(約20%)
・3位:TikTok(約18%)

図3:「今後自社のマーケティング活動において活用できるかもしれないと注目しているSNS(重複回答あり)」/アディッシュ調べ
●年間マーケティング予算1,000万円以上の企業は約62%
「年間のマーケティング予算」としては、1,000万円未満(25%)が一番多い結果となりました。一方で、1,000万円以上の予算があるとした企業は約62%、そのうち1億円以上の予算があると回答した企業は28%に及びました。

図4:「マーケティング年間予算」/アディッシュ調べ
●SNSマーケティング予算1,000万円以上の企業は約25%
年間のマーケティング予算のうち「SNSで利用している予算」は、500万~1,000万円(約20%)が一番多い結果となりました。全体で見ると、以下の結果となりました。
・1,000万円以上:約25%
・1,000万円以下:約64%
1,000万円以下の企業の中でも、SNSの「予算がない」と回答した企業は約10%でした。

図5:「SNSで利用しているマーケティング年間予算」/アディッシュ調べ
●ソーシャルリスク対策の実施状況のトップは「ガイドライン(方針)策定」で約36%
各社の「ソーシャルリスク対策の実施状況」をたずねた結果、以下が上位の回答となりました。
・ガイドライン(方針)策定:約36%
・マニュアル作成:約33%
・リスク対応の体制構築:約32%
これらの初動体制構築の割合が高く、社内で対応できることから着手している傾向が見られました。一方、「業者に監視を外注」(約12%)や「有事対応を業者委託」(約9%)など、社外へ依頼する割合は10%前後にとどまりました。また、ソーシャルリスクを「実施していない(「今後実施を検討」と「今後も実施なし」を含む)」は全体の約13%に及びました。

図6:「ソーシャルリスク対策の実施状況(重複回答あり)」/アディッシュ調べ
●ソーシャルリスク発生時の懸念のトップは「売上への影響」で約37%
「特に懸念しているソーシャルリスク」として、最も懸念しているリスクは売上への影響(約37%)でした。以下が上位に挙げられました。
・「売上への影響」:約37%
・「ブランドの低下」:約27%
・「株価の低下」:約15%
実際に目に見える利益への影響と、企業価値の低下といったイメージの両方を懸念している企業が多くありました。

図7:「特に懸念しているソーシャルリスク(重複回答あり)」/アディッシュ調べ
なおアディッシュのWebサイトからは、調査結果の詳細レポートをダウンロード可能です。