日本企業のDX人材不足に対し、B-JET第15期が2025年10月に開講しました。24名を対象に新体制で日本語教育を強化し、即戦力化を目指します。
新体制と日本語教育の強化がもたらす即戦力化
株式会社新興出版社啓林館が運営主体となったB-JET（Bangladesh-Japan ICT Engineersʼ Training Program）第15期が、2025年10月から2026年3月までの期間で開講しました。本プログラムは、ノースサウス大学内のB-JETセンターを拠点に、受講者24名を対象に日本就職を見据えた育成を行います。運営には宮崎国際教育サービス（MIES）による日本語教育支援と、技術選考支援を担うサグブレインの協力が組み合わさり、教材開発と現地選抜の両面で体制が強化されています。
背景には両国の需給ギャップがあります。バングラデシュで毎年約2万人のデジタル人材が輩出される一方、日本では2030年に最大79万人のIT人材不足が見込まれる点を指摘しています。B-JETは2017年にJICAとBangladesh Councilの協働で始まり、2021年以降は宮崎大学らと連携して継続運営されてきました。これまでに約250名の卒業生が来日し、日本の企業でITエンジニアとして活躍している実績があります。
第15期では、啓林館が独自に開発する日本語教材とMIESの教育ノウハウにより、日本語運用力と実務スキルを同時に磨く設計が打ち出されています。企業側にとっては、事前教育を経た人材を採用することでオンボーディングの短縮やプロジェクト投入の迅速化が期待できます。B-JETは、単なる人材供給チャネルを超えて、産学連携による長期的な人材育成と海外拠点展開の支援につながる可能性を秘めています。
B-JET第15期は、日本語教育と現地拠点の実装で「即戦力化」を現実に近づけます。企業は受け入れ体制と継続教育を前提に採用計画を練るべきです。
詳しくは「株式会社新興出版社啓林館」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
