アトラエは2022年3月29日、国内のエンゲージメント向上活動実態の調査結果を発表しました。そもそもエンゲージメントを理解しているのか、実際の取り組み状況などを聞きました。調査対象は、国内の従業員規模100名以上の企業に所属かつ人事サービスの導入を行う「人事部」「経営・役員」で、有効い回答数は500です。
エンゲージメントの概念を理解しているかを聞いた結果が図1です。
図1：エンゲージメントの概念理解
via atrae.co.jp
「意味を理解していた」が46.6％でもっとも多く、半数の人が概念を理解していることが読み取れます。一方で、「初めて聞いた」が9.2％いる点も見逃せません。
業種別に聞いた結果が図2です。
図2：業種別：エンゲージメントの概念理解
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「意味を理解していた」がもっとも高い割合を占めるのは「広告・情報通信」（69.4％）でした。一番低い割合の「建設・建築」（28％）と約40ポイントも開いています。一方、「初めて聞いた」の割合がもっとも高いのは「不動産」で25％を占めています。
エンゲージメントの取り組み状況について聞いた結果が図3です。
図3：エンゲージメント活動への取り組み状況
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「既に取り組んでいる」（26.6％）、「取り組む予定である」（26％）、「取り組みを検討している」（26.4％）と、3つの回答がほぼ同じ割合を占めています。3回答を合わせると、約8割の企業が取り組む（取り組む予定）であることが分かります。その一方で、「取り組んでおらず、今後予定もない」も21％を占めています。
業種別に聞いた結果が図4です。
図4：業種別：エンゲージメント活動への取り組み状況
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「既に取り組んでいる」「取り組む予定である」「取り組みを検討している」を合わせた割合でもっとも多いのは「食品」と「人材」で89.5％を占めます。「取り組んでおらず、今後予定もない」の割合がもっとも高かったのが「建設・建築」（32％）で、「不動産」（31.3％）が続きます。
では従業員規模別ではどうか。その結果が図5です。
図5：従業員規模別：エンゲージメント活動への取り組み状況
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従業員数5000人以上の企業に限ると、「既に取り組んでいる」が75％を占めます。「取り組む予定である」も25％を占め、すべての企業が取り組んでいる（取り組む予定である）ことが分かります。従業員数100～999人の企業の場合、「既に取り組んでいる」「取り組む予定である」「取り組みを検討している」を合わせた割合は77.78％で、「既に取り組んでいる」「取り組む予定である」に限ると50％になります。大企業になればなるほど取り組みは先行していることが読み取れます。
