職務に応じたスキルや経験を持つ人を採用するジョブ型人事制度。日本企業旧来の人事制度から脱却する手段として注目される中、リコーが一斉導入を決めました。その狙いとは。人事制度を刷新することで何が変わるのでしょうか。
多くの日本企業は「メンバーシップ型」と呼ぶ雇用/人事制度を導入しています。これは、入社後にさまざまな部署でいろいろな経験を積ませたのち、その人の適性を見極めた上で適した部署に配置する方法です。しかし今、こうした制度を廃止する動きが出始めています。職務に応じた人を採用する「ジョブ型人事制度」を導入し、成果主義へを舵を切る企業が目立つようになっています。
リコーもジョブ型人事制度を導入した一社です。同社はなぜ、人事制度の刷新に踏み切ったのか。以下のリンクでは、リコーの人事制度改革や、管理職を対象とした研修環境構築の背景などを読み取れます。ぜひ、ご参考にご覧ください。
デジタルサービス推進のリコー、ジョブ型導入と管理職500人の意識改革が鍵 | Human Capital Online（ヒューマンキャピタル・オンライン）
複写機などの製造・販売が主力業態だったが、ペーパーレス化を見すえてデジタルサービスへの転換を推進。22年度よりジョブ型雇用制度を導入し若手登用を強化する。また、管理職を対象にした研修を立ち上げ組織全体のマインドセット転換を図っている
