日本オムニチャネル協会セミナー

    2022.01.14

    共通キーワードは「2025年」。DXとSDGsの関係がより深まる社会に

    日本オムニチャネル協会は2021年12月27日、DXマガジンと共催セミナーを開催しました。今回のテーマは「2022年大予測!DXとSDGsのこれから」。多くの企業にとって重要施策となりつつある「DX」と「SDGs」の今後について議論しました。

     今回のセミナーには日本オムニチャネル協会 会長の鈴木康弘氏と、SDGsやサステナビリティなどの分野に精通し、官公庁や地方自治体のアドバイザーを務める指出一正氏が登壇。DXとSDGsについて知見を持つ両者が、それぞれの見解をもとに今後の動静を探りました。
    写真:セミナーに登壇したソトコト・プラネット代表取締役...

    写真:セミナーに登壇したソトコト・プラネット代表取締役の指出一正氏(写真左)と、日本オムニチャネル協会会長の鈴木康弘氏

     まず鈴木氏が、DXの現状と今後の展望について説明しました。「2021年は多くの企業がDXに取り組みだした。7割を超える企業が、検討中を含めてDXに取り組んでいるという調査結果もある。企業規模が大きくなるほどのその割合が高い」と、現状の取り組み状況を述べました。

     一方、ユニークな変化も読み取ります。同氏はイベントやセミナーなどで多数の講演実績があり、2020年と2021年の2年間で100回以上、DXに関する講演をしてきたと言います。そんな中、依頼される講演内容にも変化があると同氏は指摘します。「2020年前半は、デジタル化やリモートワークに関する講演依頼が主だったが、2020年後半になるとDXとは何かといった依頼内容が目立つようになった。さらに2021年前半はDXの取り組み方、2021年後半はDX人材の育成方法といった内容が中心になった。この2年でDXの関心事はより具体的、かつ実践的な内容にシフトしている。DXを実現するための具体的な施策を検討する企業が増えたことを物語っている」と述べました。2022年には大企業の役員向けの講演もあると言い、経営層もDXを真剣に理解しようとする動きが見られると続けました。

     では企業がDXで「変革」するためには何が必要か。同氏は次の5つの取り組みに目を向けるべきと指摘しました。
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