治療効果の最大化や医療コスト削減に寄与する治療用アプリを開発　デジタル医療をリードするCureApp

　医療従事者にとっての課題の1つは、診察していないときに患者を治療できないこと。その「治療空白」がある患者に対し、医学的なエビデンスに基づき、正しい認知の獲得や行動を促して治療効果を高められるようにするアプリを開発するのがCureAppです。アプリを使うことで、医師は診察時以外の患者の状態を把握し、短い診察時間でも質の高い診療が可能になります。「アプリなら医薬品の10分の1未満のコストで開発できる。医療費が増加し続ける社会課題に対し、医療コストの削減効果も見込める」（CureApp 代表取締役社長/医師　佐竹晃太氏）と言います。 　同社はニコチン依存症患者の治療を目的とした「CureApp SCニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー」を開発。これは、患者用アプリと呼気中の一酸化炭素濃度を測定するIoTデバイスであるCOチェッカー、医師用アプリで構成するソリューションで、佐竹氏は「従来の治療法や医薬品・医療機器では治療しきれない病気を治すため、治療アプリ®︎を着想した」と開発の経緯を話します。特徴は、医学的エビデンスやガイドラインにて裏付けられた指示やガイダンスを行う点。「治療用アプリが他のアプリと異なるのは、医師から患者に『処方』されること」と佐竹氏は指摘します。こうした「デジタル療法」と呼ぶ治療法はまだ始まったばかりで、医療関係者の中でも知らない人は少なくないと言います。 　CureAppはニコチン依存症向け以外のアプリも開発もしています。既に高血圧治療アプリは治験を終え薬事申請中であり、NASH（非アルコール性脂肪肝炎）治療アプリ、アルコール依存症治療アプリ、抗がん剤を使用するがん患者支援治療アプリの開発研究も行っています。さらに、これら医療機関向け治療アプリ®︎の開発で蓄積した知見を活用し、民間法人向けモバイルヘルスプログラムとして「ascure卒煙プログラム」、「特定保健指導対応型ascure卒煙プログラム」を提供し、200を超える多くの自治体、企業、健康保険組合などに導入されています。また、医療向けと民間法人向けの両方の知見を活かして、健康保険組合、企業、自治体向けにCureApp SC®︎の処方が可能なオンラインの禁煙診療「ascureDr.卒煙TM」の提供も開始しています。 　同社は今後、グローバル化を進める計画です。「現在は国内市場中心だが、米国や中国をグローバル戦略のターゲットとして捉えている」（佐竹氏）と言います。デジタル療法の分野は米国を筆頭に、ドイツやフランス、イギリスなどでも治療用アプリの薬事承認や保険適用例が出始めています。そんな中、「禁煙領域は当社しか実用化に至ってない。高血圧やNASH、アルコール依存症についても当社が世界をリードしている」（佐竹氏）という強みを武器に、世界展開を加速させる考えです。

本連載は、日本経済新聞出版刊行の「DXスタートアップ革命」の内容を一部編集したものです。
日本経済新聞出版「DXスタートアップ革命」（守屋実監修）