株式会社アジャイルHRとインテージの全国1万人調査は、従業員が「DXの恩恵を感じる」企業ほどエンゲージメントが高いと示しました。特に継続勤務意欲で差が明確に出ています。なぜ現場の「実感」が鍵なのかを掘ります。
調査が明かした「実感」とエンゲージメントの関係
A&Iエンゲージメント標準調査（株式会社アジャイルHRと株式会社インテージ共催）は、ワークエンゲージメントと組織コミットメントを主要指標に、仕事の資源や価値観・ビジョンの共有がエンゲージメントに与える影響を測っています。2025年版は全国1万人のビジネスパーソンを対象に行われ、標準設問に加えて「DXで便利になった／働きやすくなったか」を問う項目を追加しました。その結果、自社のDXが「恩恵」をもたらしていると従業員が感じる会社ほど、エンゲージメント指標が高い傾向が確認されています。
なかでも顕著だったのはアウトカムの一つ、継続勤務意欲です。調査の図示によれば、DXの恩恵を実感している回答群とそうでない群とで継続勤務意欲に大きな開きがあり、DX実感が離職抑止や長期定着に直結する可能性を示唆しています。背景には、業務効率化や情報共有による仕事の資源増、リモートや柔軟な働き方の実現、そしてOKRや1on1を支援する仕組み（アジャイルHRのWAKUAS等）との連動が考えられますが、重要なのは「導入」ではなく「従業員の実感」です。
規模・業種別の傾向も明らかです。業員規模が大きいほど「DXの恩恵を感じる」ポジティブ回答率が高く、業種別では情報通信業、電気・ガス・熱供給・水道業のポジティブ回答率が高い一方、農林漁業・鉱業や宿泊・飲食サービス業は低いという差が出ています。つまり、資金やノウハウでスケールしやすい大企業やデジタル適合性の高い業種では恩恵が届きやすく、現場中心の業種や小規模組織では実感に結びつきにくいのが実情です。
今回の示唆は明快です。DXは単なる技術投資ではなく、従業員が日々の業務で「便利さ・働きやすさ」を体験して初めて、ワークエンゲージメントや組織コミットメント、特に継続勤務意欲に好影響を与えます。企業は導入後の現場定着、効果の見える化、現場からのフィードバックループを重視して初めて、DX投資が人材の定着につながることを本調査は示しています。
詳しくは「株式会社アジャイルHR」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
