AIの爆発的普及で、既存の通信網が限界を迎える？そんな懸念を打ち破る歴史的偉業が達成されました。国内7社が手をつなぎ、世界共通の新たな設計指針を確立したのです。一体何が変わるのか、全貌に迫ります。
日本の通信7社が主導！世界標準「Y.3335」が変えるAI基盤の未来
KDDIやNTT、1FINITY、日本電気、楽天モバイル、沖電気工業、住友電気工業の7社は、2026年8月13日に国際電気通信連合（ITU-T）にて新たな設計指針の国際標準化を達成しました。総務省の「Beyond 5G推進戦略2.0」に沿ったオール光ネットワーク（APN）の普及に向けた快挙です。
これまでは参画していない国や地域との世界的な相互接続性が大きな壁となっていました。今回の標準化勧告「Y.3335」により、特定企業や方式に依存せず異なる事業者間でも低遅延・低消費電力な通信路の構築が可能になります。遠隔地のロボットやセンサーデータを即座に処理するフィジカルAIの展開を力強く支えます。
今後は2028年10月に向け、より詳細な機能構造の勧告策定を進める予定です。国内で培われた技術知見を結集し、グローバルな次世代インフラ構築の主導権を握り続けます。
見解として、国内競合7社が手を結び世界標準を獲得した意義は甚大です。AI普及に伴う通信負荷や電力の課題に対し、日本発技術が地球規模の基盤となり、今後のグローバルなDX推進を強力に牽引していくでしょう。
詳しくは「楽天モバイル株式会社」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
