株式会社日本総合研究所は、中学生から大学生まで1,000人を対象にした「2026若者意識調査」を公表しました。社会をよくする意欲は59.6％、自分にできることがあるとの認識は46.7％でしたが、実際の活動は25.7％にとどまりました。新たに始める際に必要な条件として、時間的余裕、経済的余裕、仲間やコミュニティが上位に挙がりました。行動率は過去3回で最も高く、2020年の17.0％から上昇が続いています。
ポストSDGsで最も重視されたのは、心の豊かさやメンタルヘルスの向上、ウェルビーイングで、男子41.8％、女子42.8％が選択し、2位以下に25ポイント以上の差がつきました。理由では「自分や身近な人の生活に関係しているから」が最多でした。SDGsの認知は2022年以降おおむね70％で定着し、重要だと考える層は55.1％でしたが、2030年の達成見通しに肯定的なのは23.4％にとどまりました。関心テーマは2020年の気候変動から、2022年・2026年には人権が最も多く選ばれましたが、特定テーマへの集中ではなく関心の多様化が確認されました。
働き方では、子どもがいない前提の共働き希望は47.7％、子どもがいる前提では32.1％へ低下しました。男女別でも男子は40.0％から27.0％、女子は55.4％から37.2％へと約3分の1の低下でした。子どもがいる場合の共働き希望は2020年の44.1％から2022年に32.8％へ下がり、2026年も32.1％で横ばいでした。SDGs週間の時期に合わせた発表で、2030年以降の社会を担う層の価値観や期待、社会へのメッセージが整理されています。
詳しくは「株式会社日本総合研究所」の公式ページまで。レポート/DXマガジン編集部
