創作品モール「あるる」を運営する株式会社システムリサーチは、20歳から59歳の男女198名を対象に、繰り返し購入する商品の買い方に関するアンケート結果を公表しました。全体では、食品や日用品などについて61.6％がまとめ買い寄りと回答しました。生活状況別では、夫婦やパートナーとの2人暮らしで70.2％がまとめ買い寄りとなり、今回の調査で最も高い割合です。買い方の重視点では、1個あたりの価格を安くできることが59.6％で最多となりました。食品や飲料は必要な分だけ買うが59.6％、日用品や消耗品はまとめ買いが53.0％と、カテゴリで選好が分かれています。物価高以降の変化では、より安い商品を選ぶが32.8％で最も多く、価格と購入方法の見直しが進んでいる様子が示されています。
2人暮らしのまとめ買い需要と価格訴求。カテゴリ別の使い分けを踏まえた設計が鍵
今回の結果は、まとめ買い需要が必ずしも大人数世帯に限られないことを示しています。2人暮らしでのまとめ買い寄りが7割超となり、身近な街の買い物でも単価メリットが意思決定に影響していることがうかがえます。買い方の重視点で1個あたりの価格を安くできることが最多であった点から、単にセット数を増やすだけでなく、まとめて買うとどの程度お得になるかを明確に伝える設計が有効と考えられます。食品や飲料は必要な分だけ買うが多く、日用品や消耗品はまとめ買いが多いという結果は、商品ごとに使い切りやすさや保管性を踏まえたセット数と価格メリットの調整が求められることを示します。物価高後により安い商品を選ぶが最も多いという結果から、価格を抑えたい層に向けて、セールやポイント還元と合わせたまとめ買い提案も有効といえます。調査は2026年9月18日にクラウドソーシングサイトで実施され、有効回答数は198名です。
詳しくは「株式会社システムリサーチ」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
