レバレジーズ株式会社は、福利厚生サービス「レバクリ 職場の健康」に関連して、企業で働く20代から50代の正社員516名を対象に実態調査を実施しました。メンタル不調の経験は57.6％に上り、20代では67.4％と高い結果です。不調時の行動は「特に何もしない」が31.0％で最多、「医療機関の受診」は30.0％でした。セルフケアや家族友人への相談が約3割前後となり、受診に至らない傾向もうかがえます。
職場への相談環境については、「ある」「どちらかというとある」を合わせて約4割にとどまり、6割以上が「すぐに相談できる環境はない」と回答しました。年代別では、40代と50代が65.9％と高く、20代は51.1％でした。相談しやすい理由には「同僚と何でも話せる関係」「上司が日頃から気にかけてくれる」が挙がり、逆に相談できない理由としては「上司や人事に相談しにくい雰囲気」「人手不足で常に忙しい」が上位となりました。
また、外見に関する悩みを持つ層のうち、約3人に1人が仕事への影響を実感していました。具体的には「対面時に視線が気になり集中できない」「会議での発言や人前での発表に消極的になる」といった影響が見られました。オンライン診療事業部 部長の中嶋一揮氏は、早期に相談できる環境整備の重要性と、心身のみならず多様な悩みに寄り添い専門家相談につなげる体制の必要性を指摘しています。
調査は2026年7月4日から7日にインターネットで実施し、実査は株式会社マクロミルが担当しました。対象は企業で働く正社員で、有効回答は516名です。福利厚生サービス「レバクリ 職場の健康」では、スマートフォンから医師の診療や処方、カウンセラー相談につながる環境を提供し、早期相談と早期受診を支援しています。
詳しくは「レバレジーズ株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
