MENTAGRAPH株式会社が1,800人を対象に行った調査で、休憩や残業に対する管理職と非管理職の意識ギャップが浮き彫りになりました。昼休憩中の仮眠は現場は肯定的だが上司層は慎重、残業時間も「20時間で多い」と考える現場と「40時間まで許容」とする管理職で線引きが分かれる結果となっています。
昼寝は「あり」でも上司の目がブレーキ、残業ラインは20時間と40時間で分断
調査によると、昼休憩中の行動で最も許容度が高かったのは「スマホをいじる」（84.3％）。「寝る（仮眠）」は73.0％が肯定しましたが、内訳を見ると管理職は70.0％、非管理職は76.0％と差がありました。現場は実利的に受け入れる一方で、管理職は慎重に構える傾向が見られます。さらに「上司が休んでいないと休みにくい」と答えた非管理職は15.1％に上り、職場文化として「見える休憩」が阻害要因になっている実態が示されました。
一方、残業時間について「多い」と感じるラインは、非管理職が「20時間」（24.1％）を最多とするのに対し、管理職は「40時間」（24.7％）が最多。つまり現場は早い段階で過多と捉え、管理職は遅い段階まで許容するというギャップが浮き彫りになりました。
同じ職場であっても「休憩の取り方」や「残業の線引き」に認識のズレが存在することで、従業員満足度や業務効率に影響が及ぶ可能性があります。企業が健全な働き方改革を進めるには、制度だけでなく休憩や残業に対する“共通認識づくり”が不可欠といえそうです。
詳しくはMENTAGRAPH株式会社まで。
レポート／DXマガジン編集部
