トラックドライバー不足が深刻化するなか、イオントップバリュと明星食品が日本パレットレンタル（JPR）の「レンタルパレット」を導入しました。即席めんの輸送現場で荷役作業時間を約70％短縮する効果が確認され、物流の効率化と持続可能性の両立に向けた注目の取り組みです。
物流2024年問題の解決策に
物流業界は長時間労働や待機時間の多さから「2024年問題」が表面化しています。国も標準パレットの共有を推奨しており、今回の取り組みはその実例となります。明星食品では従来「バラ輸送」が一般的でしたが、運用負担の大きさが課題でした。レンタル方式を導入することで、パレット管理や回収の手間が削減されました。
5月から約3カ月の運用では、納品時の荷役時間が従来比で約70％短縮。イオングループの物流センターにおいても入庫作業の効率が向上し、トラックの待機時間が減少しました。ドライバーの負担軽減と車両の回転率向上が両立し、物流の持続可能性を高めています。
JPRのレンタルパレットは、2024年度に5,309万枚を供給し過去最高を記録。全国3,000カ所超の共同回収拠点で循環する仕組みが拡大しています。業界を超えたパレット共有ネットワークは、サプライチェーン全体の効率化に寄与し、環境負荷の低減にもつながります。
トラックドライバー不足に直面する日本の物流現場で、シェアリングによる「一貫パレチゼーション」が有効解となりつつあります。即席めんという身近な商品を通じて始まった実証は、食品から日用品、さらには他業界へと広がる可能性を秘めています。
詳しくは日本パレットレンタル公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
