ハー・ストーリィの566人調査で2025年を表す一文字として「高」が最多選出。物価上昇を背景に外向き消費が縮小し、キャッシュレスや健康・防災など生活基盤への内向き消費が急伸しました。DXで家計と顧客体験を守る視点が求められます。
内向き消費時代に求められるDXの視点
ハー・ストーリの調査では、2025年を表す一文字として「高」が最多となり、物価高が消費行動に強く影響したことが示されています。調査対象は15歳以上の男女566人で、「米」が僅差で続いた点は、食料価格や為替・米国関連ニュースが生活意識に波及したことを示唆しています。こうした消費者の感覚は、企業の提供価値を見直す重要な指標となります。
特に消費で大きく増えたのは電子決済で、+54.2ポイントという顕著な伸びが観測されています。これに併せて健康関連商品や自宅時間を充実させる支出、防災備品への投資が拡大しました。企業はこうした「生活の基盤」に直結する需要に応える仕組みを整えることが優先課題です。
一方でアルコールや外食、ビューティー・ファッション関連は減少傾向で、消費の重心が外向きから内向きへ移っています。調査は「自分に効く投資」への積極性も指摘しており、企業側は商品の見せ方やサービス設計を生活価値に寄せる必要があります。デジタルを活用して支払い利便性を高め、購買の安心感や継続性を設計することが有効です。
これらの結果は、女性インサイトの視点から得られたものであり、性別やライフステージを踏まえた顧客理解がより重要になっていることを物語ります。調査結果を踏まえ、企業はデジタル導入・最適化を通じて、内向き消費が求める「健康・安心・利便性」を提供する戦略を再検討するべきです。
まとめると、物価高による消費変容は明確で、電子決済の普及や健康・防災関連の拡大という数値は企業にとっての着目点を示しています。DXは単なる技術導入ではなく、生活価値に直結するサービス設計を通じて家計と顧客の信頼を守るための手段になります。
物価高が消費の軸を変える今、デジタルは顧客の生活価値に寄り添うための必須インフラです。企業は調査データを起点に、支払い・健康・安心をつなぐサービス設計を急ぐべきです。
詳しくは株式会社ハー・ストーリィの公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
