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ビズリーチ、従業員のコンディション変化を把握し働きがいのある組織づくりにつなげる機能を提供開始

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Visionalグループのビズリーチは2022年4月15日、運営する人材管理の「HRMOSタレントマネジメント」クラウドサービスにおいて、「個人コンディションサーベイ」機能を提供開始したことを発表しました。同機能は、企業が従業員のコンディション変化を把握できるようにするためのものです。従業員の「やりがい」と「能力発揮(職務遂行)」に関する内容を、毎月1~2回のペースで質問する「パルスサーベイ」と呼ばれる調査手法で分析します。従業員のコンディション変化をリアルタイムで把握することが可能になります。それにより、働きがいのある組織づくりのアクションにつなげることを目指します。

 ビズリーチでは、人財活用プラットフォーム「HRMOS」シリーズを提供しています。採用から入社後の活躍までの人事業務支援と従業員情報の一元化・可視化によって、人財活用を支援するサービスです。人材管理クラウド「HRMOSタレントマネジメント」は、HRMOSシリーズの1つです。従業員データベースを中心に、目標・評価管理、1on1支援、組織診断サーベイなどの機能を提供しています。  今回、同社は、HRMOSタレントマネジメントにおいて、「個人コンディションサーベイ」機能の提供を開始しました。同機能は、従業員の「やりがい」と「能力発揮(職務遂行)」に関する内容を毎月1~2回のペースで質問する「パルスサーベイ」です。  パルスサーベイ(パルス調査、Pulse Survey)とは、簡易的な調査を短期間に繰り返し実施する調査手法のことで、主に従業員のコンディションを把握するために用いられます。  多くの企業で、働きがいのある組織づくりの取り組みが行われています。その一方で、企業が従業員の状態を知るための「情報収集の手段が乏しい」という、以下のような問題があります。 ・業務だけのコミュニケーションでは、「やりがいがあるか」「能力を発揮できていると感じているか」などの従業員のコンディション把握はできません。
・仮に従業員のコンディション把握のためにパルスサーベイを実施していたとしても、結果を分析しタイムリーにマネジメント層に共有する専任担当がいなければ、従業員の状況を改善するアクションやコミュニケーションにつながりません。
・働きがいのある組織をつくっていくためには、日々の状況改善だけではなく、人事施策などを検討する必要がありますが、多面的に従業員の情報収集をしなければ人事施策に生かすことは困難です。  今回、提供開始される「個人コンディションサーベイ」機能(以下、同機能)の特徴として、以下が挙げられています。 1. 従業員のコンディションを図示する「レポート」
 企業が、従業員に対し「やりがい」「能力発揮」に関する内容を毎月1~2回のペースで聞くことができます。サーベイ結果は、従業員・組織単位で「良好」「倦怠」「移行」「逼迫」などの4象限の図で表示されます。そのため、データを分析する専任担当がいなくても、従業員のコンディションを一目で理解可能です。
図1:「個人のサーベイ結果」イメージ

図1:「個人のサーベイ結果」イメージ

図2:「組織のレポート画面」イメージ

図2:「組織のレポート画面」イメージ

2. コンディションの「変化」をリアルタイムで把握する「アラート」
 同機能は、「HRMOSタレントマネジメント」の従業員データベースと関連付けて管理されます。したがって、組織改編や異動が行われても、各従業員のサーベイ結果は、過去から現在まで一元化されています。そのため、過去と比較して従業員のコンディションに変化が生じたタイミングで、状況に応じたアラートが上司に通知されます。「警戒アラート」「注意アラート」「情報アラート」の3つのアラートがあります。上司は従業員の過去の状況を踏まえてリアルタイムでコンディションの変化を把握できます。そして、従業員の状況改善につながるアクションやコミュニケーションを検討することが可能です。
※なお、アラートの仕組みはHRMOS WorkTech研究所が開発し、特許出願中です。
図3:「過去の回答の変化・アラートの表示イメージ」1

図3:「過去の回答の変化・アラートの表示イメージ」1

図4:「過去の回答の変化・アラートの表示イメージ」2

図4:「過去の回答の変化・アラートの表示イメージ」2

3. 「HRMOS」シリーズと連携して多面的に各従業員の状況を知ることが可能
 同社の人財活用プラットフォーム「HRMOS」シリーズでは、以下のような機能を提供しています。 ・従業員データベース
・目標・評価管理
・組織診断サーベイ
・1on1支援機能
・採用管理システム
・勤怠管理システム  これらと、「個人コンディションサーベイ」機能を連携させることで、採用時から入社後のパフォーマンスやエンゲージメントなどの情報までを1カ所に集約できます。そして、多面的に従業員一人ひとりの状況を知ることが可能になります。例えば、以下のようなことも可能です。 ・「組織診断サーベイ」で実施した組織の課題と従業員のコンディションを分析することで、より深い課題を特定
・採用した人材の入社後のコンディションを知ることで、採用手法やオンボーディングの効果測定を行う  このように従業員に関する情報を多面的に把握することにより、働きがいのある組織づくりに必要な人事施策の設計につなげる効果を期待できます。

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