円安に伴うiPhoneの一斉値上げに落胆していませんか？実は改定後も日本は世界トップクラスの安さです。しかし次期モデルには、さらなる高騰の波が迫っています。気になる調査結果の裏側を解説します。
円安改定の裏に潜むメモリー高騰と次期モデルの影
ICT市場調査コンサルティングのＭＭ総研は、2026年7月28日に世界39の国と地域を対象とした「世界のiPhone販売価格調査」を発表しました。2026年7月18日の価格改定により、日本国内では最大25,000円の値上げが実施されました。しかし依然として「iPhone 17 Pro」が229,800円で世界最安を記録しています。また「iPhone 17」も142,800円で3番目の安さを保っています。
今回の改定は円安の影響が強く作用しました。一方で、2026年9月に登場が見込まれる新型モデルでは、さらなるコスト高騰が予想されます。世界的なAI需要拡大に伴う半導体メモリーの価格急騰が要因です。調査によると、次期シリーズは8％から13％の値上げとなる見通しです。さらに、観測されている折りたたみ型端末は、40万円を超える可能性が示唆されています。
見解として、端末価格の変動は単なる消費行動にとどまらず、国内のデジタル化や事業推進の勢いを左右する重要な指標です。コスト高騰を見据えたデバイスの調達方針や運用戦略の再構築が今まさに求められています。
詳しくは「株式会社ＭＭ総研」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
