他人に任せず自ら手を動かすことがDX成功のカギ／DX実践塾第4回開催

　「DX実践塾」第一部は、DX実践塾塾長の鈴木康弘が「塾長講話」と題し、DXを進めるポイントなどを紹介しました。なお塾長講和では、2021年6月11日に刊行した著書「成功＝ヒト×DX」（プレジデント社刊）の内容に沿い、起こり得る失敗要因、成功させるための進め方、変革を定着させるための心構えなどをテーマ別に講義しています。今回は「DX迷走の『5つの原因』/デジタル格差が迷走をうむ/人材育成がDXを成功させる」というテーマで、迷走させてしまう要因、暗礁に乗り上げるケースなどを具体的に紹介しました。

迷走させる要因として、DXを支援する立場である企業の問題を指摘します。例えばコンサルティング会社なら「世界的なネットワークを持っているのが強み」「欧米の最新事例に精通する」「資料をベースにした理想論を展開する」などの訴求ポイントが、企業のDXをかえって迷走させるといいます。「コンサルティング会社はもとより、システム会社、広告代理店、人材紹介会社といった取引先は、DX推進を支援する謳い文句のようなメリットを訴求する。しかし、こうした企業の多くが、『デジタル化』するための提案に終始している。DXにおいて、デジタル化は手段に過ぎない。変革をイメージしないままデジタル化の提案を聞き入れるようではDXは成功しない」と、鈴木は強調します。

　一方、DXを推進しても軌道に乗らないケースは少なくありません。こうした企業の「9割は取り組みが暗礁に乗り上げている」（鈴木）といいます。では具体的にどんな状況なのか。鈴木はいくつかのケースを例示します。

　1つは「経営者は掛け声ばかりで、全くすすまない」。競合他社がDXに取り組み出したりメディアでDXの必要性が叫ばれたりするようになり、経営者はDXに取り組みだすが、実際は「DXについて詳しくない」「DXについて知らないふりをできない」「他社に遅れるわけにはいかない」という状況だといいます。「主導する立場である経営者がDXを十分理解しないまま、安易に既存の部署にDX推進を任せてしまう。こうした状況は暗礁に乗り上げる最たる例だ」（鈴木）と強調します。

そのほか、「専任部門を設置しても、ノウハウ不足で停滞」もあります。「社内の優秀な人材が選抜されるケースが多い。しかしDXは既存事業を壊し、変革をもたらす取り組み。既存事業で優れた人材でもDXを成功させられるとは限らない。社内の反発を恐れ、思い切った施策に踏み切れないケースも少なくない」（鈴木）といいます。

また、「マーケ部門が盛り上がるが、全社的には何も変わらない」もあります。「顧客分析を実施するものの、具体的な施策に落とし込めないケースが多い。さらに過去のデータを分析するだけでは将来を予測しにくい。自社が保有するデータ以外に市場のさまざまなデータを含めたデータ分析を実施すべき」（鈴木）といいます。さらに、「システム部門に任せ、開発・ツール導入が増えるばかり」や「外部委託で変革するも長続きせず、全社定着に至らずに自然消滅」といった状況もよくあるケースとして問題提起します。

こうした状況に対し、「他社や他人に任せる体制から脱却すべきだ。その上で自ら手を動かし、行動に移すことが大切である。変革をもたらすにはこうした取り組みが必須である」（鈴木）と指摘します。DXを実践するには、自らが主体的になって行動することが「第一歩」であるといいます。

　第二部は当初、ゲストを招いた講演を予定していたが、急遽内容を変更。「DXマガジン」や「DX実践塾」の思いや今後について、改めて紹介しました。「DX実践塾」はコミュニティマネージャーである佐竹が塾生に対して、活動内容を紹介。DX実践塾を通して塾生が「実践者」になってもらいたいという思いを伝えました。「DX実践塾は、単なる視聴型のセミナーにとどまらない。実践塾というコミュニティの中で参加者が意見を述べたり、課題をぶつけあったりして参加できるのが強み。実践塾の企画や内容を含め、参加者が主導的な立場で活動できるのがメリットである」と、DX実践塾の強みを訴求します。

さらに、「コミュニティマネージャーである私も一人の塾生として学ばせてもらっている。次のコミュニティマネージャーは塾生が担当し、いろいろな企画を提案してもらいたい」と、企画・運営に塾生が参加できる点もDX実践塾の特徴であると続けました。

　塾長の鈴木もDXマガジンやDX実践塾の役割を補足します。「従来のメディアやオンラインセミナーとは一線を画する。経験を積める『場』がDX実践塾であるDXマガジンである。DX実践塾で講演したり、DXマガジンに自社の取り組みを寄稿したりできる。自らの取り組みを塾生やDXマガジンの読者に向けて発信してもらいたい。『行動に移せる場』として実践塾やDXマガジンを活用してほしい」と、塾生に向けて自ら参加・体験してほしいと訴えました。