業務管理クラウドサービスの「TeamSpirit」シリーズを開発・提供するチームスピリットは2021年12月9日、「プロジェクト型ワーカーに関する調査」の実施結果を発表しました。これは、バーチャルシンクタンク「イノベーション総合研究所」の第2回目の調査として行われたものです。全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に務める役職者（部長クラス/課長・次長クラス/係長・主任クラス）300名、一般社員300名を対象として2021年11月に行われました。コロナ禍以降の働き方への注目が高まっている中、プロジェクト単位で働く上でのチームとのコミュニケーションや、アサインメントの課題について調査が実施されました。
今回の調査の概要は、以下の通りです。
・調査名：プロジェクト型ワーカーに関する調査
・期間 ：2021年11月12日(金)〜11月14日(日)
・方法 ：インターネットリサーチ
・対象 ：全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に勤める25-54歳の男女600名（男性528名、女性72名）
役職者（部長/課長/次長/係長・主任クラス）300名、一般社員300名
※株式会社チームスピリット調べ 調査での主な結果は、以下の通りです。 1. 現在のテレワークの実施状況について、基本的に出社している「出社中心型」（38.5%）と、週に4回以上テレワークをしている「テレワーク中心型」（31.7%）が多い結果に
2. 大企業の役職者の2人に1人（52.0%）が、コロナ禍以降のメンバーとの協業について「難しくなった」と回答
3. 難しくなった理由の1位は「リモートでは意思疎通が取りにくい」、2位が「メンバーのキャラクターが分からない」、3位が「メンバーのスキルが分からない」
4. プロジェクト案件について、34.0%が「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労した」と回答。また、クライアントからの依頼に対し、4人に1人が「自社の人材数不足」、「案件に合うスキル人材の不足」を挙げた
5. 一般社員がプロジェクト責任者に期待することとして、2人に1人がプロジェクト開始段階の「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」を挙げ、3人に1人がプロジェクト開始後の「稼働状況のコントロール」を挙げた 以下に、それぞれの調査結果について説明します。 1. 現在のテレワークの実施状況について、基本的に出社している「出社中心型」（38.5%）と、週に4回以上テレワークをしている「テレワーク中心型」（31.7%）が多い結果に
調査では現在の「テレワークの実施」について聞きました。全体では、以下の回答が上位に挙げられました。 ・「基本的に出社している」：38.5%
・「週に4回以上テレワークをしている」：31.7% このように基本的に出社している「出社中心型」と、週4日以上テレワークを実施している「テレワーク中心型」が多い結果でした。また、規模別、役職別では、比較的出社の傾向にあった、「中堅・中小企業」（企業規模999名以下）、「役職者」の層でも、それぞれ約6割が週1以上のテレワークを実施していました。このことから、テレワークの働き方が浸透しつつあることが分かりました。
・期間 ：2021年11月12日(金)〜11月14日(日)
・方法 ：インターネットリサーチ
・対象 ：全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に勤める25-54歳の男女600名（男性528名、女性72名）
役職者（部長/課長/次長/係長・主任クラス）300名、一般社員300名
※株式会社チームスピリット調べ 調査での主な結果は、以下の通りです。 1. 現在のテレワークの実施状況について、基本的に出社している「出社中心型」（38.5%）と、週に4回以上テレワークをしている「テレワーク中心型」（31.7%）が多い結果に
2. 大企業の役職者の2人に1人（52.0%）が、コロナ禍以降のメンバーとの協業について「難しくなった」と回答
3. 難しくなった理由の1位は「リモートでは意思疎通が取りにくい」、2位が「メンバーのキャラクターが分からない」、3位が「メンバーのスキルが分からない」
4. プロジェクト案件について、34.0%が「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労した」と回答。また、クライアントからの依頼に対し、4人に1人が「自社の人材数不足」、「案件に合うスキル人材の不足」を挙げた
5. 一般社員がプロジェクト責任者に期待することとして、2人に1人がプロジェクト開始段階の「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」を挙げ、3人に1人がプロジェクト開始後の「稼働状況のコントロール」を挙げた 以下に、それぞれの調査結果について説明します。 1. 現在のテレワークの実施状況について、基本的に出社している「出社中心型」（38.5%）と、週に4回以上テレワークをしている「テレワーク中心型」（31.7%）が多い結果に
調査では現在の「テレワークの実施」について聞きました。全体では、以下の回答が上位に挙げられました。 ・「基本的に出社している」：38.5%
・「週に4回以上テレワークをしている」：31.7% このように基本的に出社している「出社中心型」と、週4日以上テレワークを実施している「テレワーク中心型」が多い結果でした。また、規模別、役職別では、比較的出社の傾向にあった、「中堅・中小企業」（企業規模999名以下）、「役職者」の層でも、それぞれ約6割が週1以上のテレワークを実施していました。このことから、テレワークの働き方が浸透しつつあることが分かりました。
図1：プロジェクト型ワーカーに関する調査結果1／株式会社チームスピリット調べ
2. 大企業の役職者2人に1人（52.0%）が、コロナ禍以降のメンバーとの協業について「難しくなった」と回答。中堅・中小企業の役職者の33.0%に比べ19.0ポイント高く、大企業の方が難しさを感じている傾向
コロナ禍以降の、初めて一緒に働くことになったメンバーとの協業について、変化を聞いたところ、「難しくなった」「やや難しくなった」が合わせて全体で35.2%という結果になりました。その内訳は以下の通りです。 ・「コロナ禍以前と比べて難しくなったと感じる」：7.7%
・「コロナ禍以前と比べてやや難しくなったと感じる」：27.5% これを役職と企業規模別に見ると、大企業（1,000名以上）の役職者の52.0%が、「難しくなった」または「やや難しくなった」と回答していました。これは中堅・中小企業の役職者の33.0%に比べ19.0ポイント高く、大企業の方が難しさを感じている傾向にあることが分かりました。
コロナ禍以降の、初めて一緒に働くことになったメンバーとの協業について、変化を聞いたところ、「難しくなった」「やや難しくなった」が合わせて全体で35.2%という結果になりました。その内訳は以下の通りです。 ・「コロナ禍以前と比べて難しくなったと感じる」：7.7%
・「コロナ禍以前と比べてやや難しくなったと感じる」：27.5% これを役職と企業規模別に見ると、大企業（1,000名以上）の役職者の52.0%が、「難しくなった」または「やや難しくなった」と回答していました。これは中堅・中小企業の役職者の33.0%に比べ19.0ポイント高く、大企業の方が難しさを感じている傾向にあることが分かりました。
図2：プロジェクト型ワーカーに関する調査結果2／株式会社チームスピリット調べ
3. 「難しくなった」理由の1位は「リモートでは意思疎通が取りにくい」、2位が「メンバーのキャラクターが分からない、3位が「メンバーのスキルが分からない」。大企業の役職者は他の層に比べ、これらを課題に感じている傾向が強い
前出の質問に対し「難しくなった」と回答した理由については、以下が上位に挙げられました。 ・「リモートでは意思疎通が取りにくいから」：64.5%
・「メンバーのキャラクターが分からないから」：44.5%
・「メンバーのスキルが分からないから」：30.3% 特に大企業の役職者は、「メンバーのキャラクターが分からないから」との回答が53.8%となりました。これは、大企業の一般社員と比べて16.0ポイントも高い結果になりました。さらに、「メンバーのスキルが分からないから」との理由についても大企業の役職者では36.5%と、大企業の一般社員と比べて12.2ポイント高いという結果になりました。このことから、大企業の役職者が、メンバーの個性や能力、スキルなどを把握できていないことを理由に挙げる傾向が強いことが分かりました。
前出の質問に対し「難しくなった」と回答した理由については、以下が上位に挙げられました。 ・「リモートでは意思疎通が取りにくいから」：64.5%
・「メンバーのキャラクターが分からないから」：44.5%
・「メンバーのスキルが分からないから」：30.3% 特に大企業の役職者は、「メンバーのキャラクターが分からないから」との回答が53.8%となりました。これは、大企業の一般社員と比べて16.0ポイントも高い結果になりました。さらに、「メンバーのスキルが分からないから」との理由についても大企業の役職者では36.5%と、大企業の一般社員と比べて12.2ポイント高いという結果になりました。このことから、大企業の役職者が、メンバーの個性や能力、スキルなどを把握できていないことを理由に挙げる傾向が強いことが分かりました。
図3：プロジェクト型ワーカーに関する調査結果3／株式会社チームスピリット調べ
4. プロジェクト案件において、34.0%が「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労した」と回答。また、クライアントからの依頼に対し、4人に1人が「自社の人材不足」、「案件に合うスキルを持つ人材の不足」を挙げた
会社におけるクライアントからの相談について感じていることとしては、以下が上位に挙げられました。 ・「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労したことがある」：34.0%
・「クライアントからの相談数に対し、自社の人材は不足していると感じる」：27.3%
・「クライアントからの相談に対し、十分に応えられるスキルを持つ自社の人材は不足していると感じる」：26.0% この結果から、回答者の4人に1人は「プロジェクト案件に対する人材不足」と、「案件に見合うスキルを持つ人材の不足」を課題に感じていることが分かりました。
会社におけるクライアントからの相談について感じていることとしては、以下が上位に挙げられました。 ・「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労したことがある」：34.0%
・「クライアントからの相談数に対し、自社の人材は不足していると感じる」：27.3%
・「クライアントからの相談に対し、十分に応えられるスキルを持つ自社の人材は不足していると感じる」：26.0% この結果から、回答者の4人に1人は「プロジェクト案件に対する人材不足」と、「案件に見合うスキルを持つ人材の不足」を課題に感じていることが分かりました。
図4：プロジェクト型ワーカーに関する調査結果4／株式会社チームスピリット調べ
5. 一般社員がプロジェクト責任者に期待することとして、2人に1人が「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」、3人に1人が「稼働状況のコントロール」を挙げた
一般社員を対象に、プロジェクト責任者に期待することについて聞いた結果は、以下が上位に挙げられました。 ・「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」：50.3%
・「稼働状況のコントロール」：36.0% この結果から、「プロジェクト開始段階における適正なアサインメント」と、「プロジェクト開始後の稼働状況の配慮や調節」を求めていることが読み取れました。
一般社員を対象に、プロジェクト責任者に期待することについて聞いた結果は、以下が上位に挙げられました。 ・「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」：50.3%
・「稼働状況のコントロール」：36.0% この結果から、「プロジェクト開始段階における適正なアサインメント」と、「プロジェクト開始後の稼働状況の配慮や調節」を求めていることが読み取れました。
図5：プロジェクト型ワーカーに関する調査結果5／株式会社チームスピリット調べ
今回の調査の結果を受けて、イノベーション総合研究所 所長 間中健介氏は、以下のようにコメントしています。「日本経済を牽引する大企業が稼ぐ力を向上させるためには、社内外の人的資源の効果的なアサインメントが不可欠である。」そしてこの観点から、イノベーション総合研究所では、以下3点の提言を行っています。
【提言】
1. 人的資源のケーパビリティの見える化を
2. 大企業はアジャイル化の加速を
3. “プロフェッショナル人材の企業化”のサポートを
1. 人的資源のケーパビリティの見える化を
2. 大企業はアジャイル化の加速を
3. “プロフェッショナル人材の企業化”のサポートを
