南海トラフ地震は、30年以内に70～80％の確率で発生するとされ、マグニチュード8～9の巨大地震が予想されています。この地震は東海地方、関西、四国、南九州の広範囲で甚大な被害をもたらす可能性があり、沿岸部では高い津波のリスクも指摘されています。
近年、関心が特に高まっているのがデジタル技術による防災・減災の活用です。気象庁や各自治体は、地震や津波の速報・臨時情報をスマートフォンアプリやメール通知で即時に発信しています。2024年8月には日向灘を震源とする地震を受けて、気象庁が初めて「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」を発表。SNSや公式アプリを通じた迅速な情報拡散が、県民の防災意識向上に寄与しました。
さらに、デジタル地図やシミュレーションツールを活用したハザードマップがオンラインで公開されており、避難経路や避難所の確認、津波浸水想定区域の把握が自宅やスマートフォンで容易に可能です。加えて、AIを活用した被害予測モデルの開発も進んでおり、自治体や企業の災害対応計画の精度向上に貢献しています。
デジタル技術の進化により、南海トラフ地震への備えは従来の防災訓練や紙媒体の情報提供に加え、リアルタイムでの情報取得や状況把握が可能になっています。今後もオンラインでの情報共有やAIによる被害予測が、防災・減災の新たな軸として注目されるでしょう。
詳しくは「内閣府」「気象庁」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部 小松
