国内のゴルフ場予約サイトを運営する楽天グループ株式会社は、20代から70代の「楽天GORA」ユーザー1万人を対象に実施した「ゴルフの練習に関するアンケート調査」の結果を発表しました。上達を実感している層が6割を超える一方で、約9割が練習の悩みや課題を抱える実態が明らかになりました。悩みの1位は「なかなかスコアが伸びない」で、フォームや改善方法の理解に関する課題も上位に並びました。練習行動では、打ちっぱなしやインドア施設を中心とする自主練習が主流であることが分かる一方、最も効果的と考える方法には「インストラクターに習う」が挙げられています。レッスン未経験者における金銭面や時間面の不安も数値として示され、受講経験者はフォーム改善などの効果を感じている結果となりました。楽天GORAは、レッスンサービスの検索予約機能やポイント進呈キャンペーンを通じ、練習の質向上と参加のハードル低減を支援します。
上達実感は6割超、悩みは約9割。最多は「スコアが伸びない」
調査では、現在の練習方法で上達を実感しているかを質問し、「とても実感している」9.9パーセント、「少し実感している」54.2パーセントという結果が示されました。合計で6割以上が手応えを感じていることになります。一方で、現在の練習における悩みを複数回答で尋ねたところ、約9割が何らかの課題を抱えていると回答しました。悩みの1位は「なかなかスコアが伸びない」51.6パーセント、2位は「正しいフォームが分からない」32.8パーセント、3位は「課題は明確だが、改善方法が分からない」31.2パーセントでした。上達実感と課題感が同時に存在する点が特徴で、スコア向上の壁やフォーム理解の難しさが可視化されています。この結果は、練習量だけでなく、方法の選択やフィードバックの質が重要であることを示す材料になっています。調査対象は「楽天GORA」ユーザー1万人で、年代は20代から70代です。
自主練習が主流だが、効果期待はレッスンに集中
現在行っている練習方法については、複数回答で「打ちっぱなしやインドアゴルフ施設での自主練習」74.8パーセント、「SNS等の動画を参考にした自主練習」46.1パーセントが上位に挙がりました。「ゴルフスクールなどでインストラクターに習う」は12.8パーセントにとどまっています。一方で、スコアアップに最も効果があると思う方法の単一回答では、「インストラクターに習う」が53.9パーセントで1位となり、2位の「打ちっぱなしやインドア施設で練習する」20.4パーセントに30ポイント以上の差をつけました。3位は「SNS等で練習動画を見る」7.2パーセントで、受講実態と効果認識の間に大きなギャップがあることが読み取れます。実際の選択行動は自主練が中心である一方、理想的な改善手段としてはプロの指導が支持されている構図です。このギャップの背景には、受講コストや時間確保に関するハードルが関係していることが、別設問の結果からもうかがえます。
レッスン未経験者の障壁は費用と時間。情報面の不安も上位
ゴルフレッスン未経験者に対して、定期的に通わない理由を尋ねたところ、1位は「高い／高そう／コストパフォーマンスが分からない」54.0パーセントでした。2位は「定期的に通う時間的な余裕がない」38.3パーセント、3位は「どのレッスン場が良いのか分からない」26.9パーセントという結果です。費用対効果の不透明さや時間捻出の難しさに加え、レッスン場選びの情報面での不安が、受講をためらう主因として示されました。こうした数値は、受講の意志がありながら踏み出せない層のニーズを具体化しています。前章のとおりレッスンの効果期待は高い傾向にあるため、障壁となる費用理解や選択支援が鍵になる状況です。サービス提供側による料金や成果イメージの明確化、比較検討の容易性が問われているといえます。生活リズムに合わせた柔軟な受講枠の存在も、時間的制約の緩和につながります。
受講経験者はフォーム改善を実感。知識深化やスコア向上も
レッスン受講の経験がある層に対して、受講して良かった点を複数回答で尋ねると、1位は「フォームが改善された」41.7パーセントでした。2位は「ゴルフの知識が深まった」30.0パーセント、3位は「スコアが伸びた」26.8パーセントで、具体的な技術改善と理解の深化、成果への波及が報告されています。フォーム改善の割合が最も高いことは、自己流の限界を補う外部フィードバックの有効性を示す結果です。知識面の向上も、スイング理論やコースマネジメントを通じて再現性の高いプレーにつながる要素とされています。スコアへの反映は個人差があるものの、学習と練習の質が整うことで実績に結び付く傾向が見て取れます。これらの結果は、一定の投資によって具体的な改善が期待できるという受講者の評価を反映しています。経験者の実感値は、未経験者の不安解消にも資する材料になります。
詳しくは「楽天グループ株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
