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「今の会社で働き続けたい」が過去最高の66.3%!新入社員3,849人の調査が明かすキャリア観と定着志向の激変

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新入社員のキャリア観と勤続意向に関する最新調査で、「今の会社で働き続けたい」が66.3%となり、過去12年間で最高を記録しました。ALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所が、2026年3月24日から5月6日にかけて新入社員3,849人を対象に実施した結果です。キャリア志向は専門職が30.7%で最多、管理職が24.7%で続きました。一方で、志向なしや未定、わからないを合わせた不明確層は4割超でした。管理職志向の理由では「仲間と仕事をするのが好き」34.4%が初めて首位となり、順位の入れ替わりが生じました。専門職志向の理由では「いざというときに専門性を活かしたい」61.2%が突出し、初の6割台に達しています。

調査の枠組みとポイント 新入社員3,849人の横断把握

本調査はALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所が共同で実施し、対象は2026年度入社の新入社員3,849人です。調査期間は2026年3月24日から5月6日で、キャリア志向、勤続意向、働き続けたい条件、長く働きたいと感じる文化、キャリア形成支援への期待を尋ねています。2014年度以降の時系列比較が示され、傾向の変化が確認されています。累計20,000社470万人以上の支援実績を持つ立場から、設問は継続性を持って整理されています。性別比較も行われ、特徴点が図表で示されています。これらの設計により、今年度の特徴が明瞭になっています。

キャリア志向の現状 専門職30.7% 管理職24.7% 不明確層は4割超

将来担いたい役割では「専門性を極めスペシャリストとして進みたい」が30.7%で最多でした。次いで「組織を率いるリーダーとなりマネジメントを行いたい」が24.7%でした。「特に志向はなく楽しく仕事をしたい」21.4%、「まだはっきりしておらず今後決めていきたい」22.3%、「わからない」1.0%が合計で4割超を占めました。2014年度以降の推移では、不明確層は昨年からは減少したものの長期的に増加の傾向があります。男女別では、男性は専門職と管理職の明確志向が女性より高く、2026年度もそれぞれ10.6ポイントと2.7ポイント上回りました。女性は不明確層が51.9%で過半数となりました。

志向の理由の変化 管理職は協働動機が首位 専門職は有事活用が突出

管理職志向の理由は「仲間と仕事をするのが好き」が34.4%で初の首位となり、「人を束ねて大きな仕事をしてみたい」33.3%を上回りました。「将来経営層として会社を引っぱっていきたい」は23.1%で、この2年間は微増傾向です。専門職志向の理由では「いざというときに専門性を活かして仕事をしていきたい」が61.2%で突出しました。「一つの分野を追究してみたい」は31.6%で、両者の差は29.6ポイントと過去最大です。これらの数値から、役割選好の背景に具体的な貢献イメージが強まっていることが示されています。動機の差異は配置やキャリア支援の前提整理に資する情報となります。施策設計にあたっては、動機に即した環境整備が求められます。

勤続意向は過去最高 条件は人間関係と報酬 文化はチームワーク

勤続意向では「できれば今の会社で働き続けたい」が66.3%で過去12年間の最高値でした。「そのうち転職したい」は12.7%で、2020年度以降の中で最も低い割合でした。働き続けたい条件は「職場の人間関係が良い」66.4%と「高い給与・賞与をもらえる」61.0%が上位で、いずれも6割超でした。一方「仕事を通じて成長できる」31.6%、「やりたい仕事ができる」23.6%、「頑張りを認めてもらえる」22.3%は低下傾向が続いています。長く働きたいと感じる文化では「互いに協力し合いチームワークを重視する文化がある」が75.1%で最も高く、前年より2.3ポイント上昇しました。「多様な考え方や働き方を尊重する文化がある」34.2%、「学ぶことや自己成長スキルアップを支援する文化がある」24.4%が続きました。

キャリア形成支援への期待 相談機会の整備が鍵

キャリア形成支援に関しては「上司に相談できる機会をつくってほしい」が56.5%でトップでした。2020年度以降、この項目は急伸し現在も増加傾向にあります。「キャリア形成のセミナーや勉強会を開催してほしい」は34.1%でやや減少し、「上司以外の社員に相談できる機会をつくってほしい」は33.0%でやや上昇しました。相談機会の整備が求められ、対話の場を継続的に設けるニーズが明確です。これらの結果は、面談や相談のアクセス性を高める取り組みの検討に資するデータです。状況に応じた機会提供が、定着とエンゲージメントの維持に結びつくと考えられます。数値の推移は、取り組みの効果測定にも活用できます。

詳しくはALL DIFFERENT株式会社の公式ページまで。レポート/DXマガジン編集部

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