大企業において生成AI研修の導入が急速に進む一方で、研修を実施する現場の責任者や担当者の多くが、その成果や定着状況に課題を感じていることが最新の調査で明らかになりました。大企業を中心に急速に広がる生成AI研修ですが、最新の調査で驚くべき「不都合な真実」が明らかになりました。ただ受講させるだけでは全く意味がない、AI人材育成の形骸化した現在地と次の一手に迫ります。
受講率だけで評価？業務に活かせない大企業のAI人材育成の限界
株式会社イー・コミュニケーションズは、従業員数1,000名以上の大企業で自社の生成AI研修を担当する責任者・担当者110名を対象に実施した実態調査の結果を2026年6月24日に発表しました。調査によると、現在実施されている研修形式はオンライン動画などの「eラーニング」が67.3％で最も多く、手軽な教育インフラとしての導入が進んでいることが分かります。しかしその一方で、担当者の33.6％が「当初期待していた水準の成果を発揮できていない」と回答しており、研修を実施しているものの、期待していた水準の成果が得られず、現場への定着に課題を抱える実態が浮き彫りになりました。
成果が出ないと感じる具体的な背景には、大企業ならではの「画一的な教育」の限界があります。
今回の調査で明らかになった主な課題は以下の通りです。
- 理解度の把握不足：4割強（41.9％）の担当者が、受講者の理解・習得状況を「十分に把握できていない」と回答。
- 実務との乖離：成果が出ない理由として「コンテンツが業務の実態に合っていない（48.6％）」や「担当業務で活用シーンが異なるのに画一的な教育（自由回答）」が噴出。
- 形骸化した評価基準：研修が業務に活かされない理由として、「受講後に実践する機会がない」と並び、「受講率や完了率だけで評価されている」が48.8％にのぼる。
- フォローの欠如：40.9％の担当者が、受講後の継続的な学習や実践へのフォローが「不十分」であると実感。
こうした「やりっぱなし研修」による効果のブラックボックス化を打破するため、担当者が今後新たに取り入れたい、または強化したいと考える育成手法のトップには「AI活用の社内事例の共有・横展開（50.0％）」が挙げられました。次いで「特定部署・職層向けの専門研修（44.5％）」「業務に直結した実践型ワークショップ（44.5％）」が同率で並び、一律の基礎知識の詰め込みから、個別の実務に即した伴走型の育成へと舵を切ろうとする動きが見られます。研修の「受講完了」をゴールにするのではなく、テスト等で理解度を可視化し、実務での実践・定着までを地続きで設計できるシステムや組織体制の構築が、これからのAI時代における最重要課題です。
見解として、研修を単なる「受講完了イベント」で終わらせず、個々の習熟度を可視化して実務での定着・事例共有までを仕組み化することこそが、真のAIネイティブ企業へ脱皮するための育成DXです。
詳しくは「株式会社イー・コミュニケーションズ」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部 戸田
