物価上昇が続く中、株式会社マクロミルが全国18歳から79歳の男女3,000人を対象に実施した調査で、食品や日用品のステルス値上げを「非常に感じる」46.1％と「たまに感じる」44.0％の合計が90.1％となりました。気付く瞬間は「店頭で手にしたとき」が55.0％で最多となり、「パッケージを開封したとき」46.6％や「実際に食べている・使っているとき」42.4％が続きます。気付く商品ジャンルは「スナック菓子」59.7％が1位で、「チョコレート・クッキー・ビスケット」49.4％、「せんべい・米菓類」36.7％と上位を菓子類が占めました。9月1日に値上げされた飲食料品が4,923品目となり、前年同月の約3倍の規模となった市況が背景にあります。生活者は購入前後の複数の接点で変化を察知している実態が明確になりました。調査は8月31日から9月1日にかけてインターネットで実施されています。
内容量以外での変化に敏感 容量維持派と価格維持派は拮抗
ステルス値上げだと感じる内容量以外の変化は、「1個あたりのサイズ・厚みの縮小」が49.7％で最多でした。次いで「具材の減少」37.2％、「容器の底上げ・二重構造化」33.5％が続きました。性年代別では、サイズ縮小に女性が全年代で半数超、容器の変化に男性の40代から50代と女性の40代で4割と高い数値が示されています。また「外から中身の量を見えなくする変更」17.5％は若年層で高い傾向が見られ、「原材料のグレードダウン」14.2％も一定の警戒がうかがえます。値上げ対応の希望は「価格が上がっても容量を維持」が53.0％、「容量が減っても価格を維持」が47.0％で、消費者の志向は二分しています。購入判断の基準が多様化していることが数値から読み取れます。実売の現場では表示や仕様変更の伝え方が一層重視されそうです。
許容できない対策は容器の底上げが6割 透明性が評価の分かれ目に
企業の価格維持を目的とした仕様変更で「許容できない」が最も多かったのは「容器の底上げ・二重構造化」59.6％でした。次点は「原材料のグレードダウン」52.5％で、高年代ほど比率が高く、70代は18歳から39歳の約1.8倍となっています。「具材の減少」も50.2％が許容できないと回答しました。一方で「キャンペーン・ポイント付与の削減・廃止」は若年層ほど許容度が低い傾向が示されています。調査は日常的に食品や日用品の買い物をする2,713人の設問も含み、上位項目は複数回答で集計されています。9月の飲食料品値上げが今年最多となる環境下で、消費者の視点は実質的な価値と表示のわかりやすさに向いています。透明性の高い情報提供が購買行動に影響していることがうかがえます。
詳しくは「株式会社マクロミル」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
