企業へのAI導入が急速に進む一方、「導入しただけ」では組織の変革につながらない――。Workeraが米国の大企業に勤務する正社員1,000人を対象に実施した調査から、AI活用と人材育成のギャップが浮かび上がりました。
AI利用は39.9％→67.8％、研修導入も倍増
調査によると、AIツールを週に複数回利用する従業員は、2025年の39.9％から2026年には67.8％へ増加しました。
AIに特化した研修を提供する企業も24.8％から58.3％へと2倍以上に増えています。
一方、56.4％は勤務時間中にAIスキルを学ぶ時間が「全く確保されていない」と回答。84.3％がスキル開発に使う時間を週5時間以下と答えています。
つまり、AIを使える環境や研修は広がっていても、社員が実際に学び、能力を高めるための時間までは十分に用意されていない実態がうかがえます。
42.5％が「スキルを正しく評価されなかった」
人材評価にも課題があります。42.5％が、自分の能力を過小評価されたことで、昇進を見送られるなどの不利益を経験したと回答しました。
さらに、定期的にマネージャーからコーチングを受けている人は26.6％にとどまり、21.5％は全く受けていません。
会社から提供されていないツールを使って自らスキルを磨く「影の学習」を行っている人も46.5％に上りました。
見解として、AI時代の人材戦略では「AIツールを導入したか」「研修を用意したか」だけではなく、社員が学ぶ時間を確保し、身につけた能力を継続的に把握・評価できる仕組みまで設計する必要があります。AI導入の次に問われるのは、テクノロジーそのものではなく、それを使う人が成長できる組織をつくれるかどうかかもしれません。
詳しくは、Workeraの「2026 State of Skills Intelligence Report」まで。
レポート／DXマガジン編集部
