MMD研究所は、スマートフォンの通信キャリアの利用実態を調べた「2026年度-夏-通信サービス動向調査」のレポート販売を開始しました。予備調査では18～79歳の男女4万人、本調査では各通信サービスのメイン利用者3,450人を対象に調査しています。
料金だけでなく「付加価値」の競争へ
MMD研究所は、2025年以降、大手キャリアによる通信料金の改定が相次ぐ一方、各社が動画配信サービスやポイント経済圏との連携など、新たな付加価値を打ち出していると説明しています。
長く低価格化が続いてきた通信市場が、価格だけを競う段階から、付加価値を高めながらARPU（1契約あたりの平均収入）の向上を目指す局面へ移り始めているとの見方を示しています。
今回の調査では、docomo、ahamo、au、UQ mobile、povo、SoftBank、Y!mobile、LINEMO、楽天モバイルなどを対象に、シェアや月額支払額、契約データ容量、満足度、継続意向、乗り換え意向などを調査。利用者の支払額をもとにキャリア別ARPUも算出しています。
見解として、通信サービスは回線そのものの価格だけで差別化することが難しくなり、ポイントや動画など周辺サービスを含めた「経済圏全体」で顧客との関係をつくる動きが重要になっています。今後は料金の安さだけでなく、ユーザーがどの付加価値を理由にキャリアを選び、継続するのかが各社の戦略を考えるうえで重要な指標になりそうです。
詳しくは、MMD研究所の「2026年度-夏-通信サービス動向調査」まで。
レポート／DXマガジン編集部
