英BAEシステムズは、防衛・航空宇宙分野のデジタル変革に関する調査レポートを発表しました。9カ国の540人の意思決定者を対象にした調査によると、防衛産業リーダーの約8割がAIをデジタル戦略の中心に据えている一方、デジタル資産管理で「高度」または「最適化段階」にあると答えたのはわずか12％にとどまり、成熟度のギャップが浮き彫りとなりました。
調査では、英国・カナダ・日本は比較的高い成熟度を示し、2割が先進段階と回答。一方で、オーストラリアやサウジアラビア、フランスなどでは最適化段階の回答がゼロでした。背景には、システム統合の難しさやサイバー脅威、サプライチェーンの脆弱性といった課題があると指摘されています。
防衛リーダーの97％が「資産を常に任務に即応できる状態に保つ必要がある」と回答。特に重視された機能は「メンテナンス最適化」で、55％が最優先事項に挙げました。予知保全や同盟国との相互運用性も高い期待を集めています。BAEのプラットフォーム「PropheSEA」など既存の取り組みも進んでいますが、技術導入だけでなく、データ統合や信頼性確保が不可欠とされています。
今回の調査では、2025年に前年以上の投資を計画する組織が約3分の2を占め、デジタル変革への勢いは強まっています。ただし「AIは注目されているが、戦略を実践に落とし込むには長い道のりがある」とレポートは強調。防衛分野におけるAI活用は加速する一方、運用面の成熟が今後の大きな焦点となりそうです。
詳しくはBAEシステムズまで。
レポート／DXマガジン編集部
