東レ株式会社は、家庭用浄水器ブランド「トレビーノ」の発売40周年に合わせて実施した「水と水道水に関する全国意識調査」の結果を公表しました。全国47都道府県の20歳から59歳まで計4,700人を対象に、2025年10月にインターネットで実施したものです。水への親しみや水道水の満足度、PFASの認知状況などを網羅的に把握し、新生活期に水道水に対する意識を可視化しています。結果によると、地元の水に親しみを感じる層は全国で約半数に達し、都道府県別では熊本県が最も高い結果でした。水道水の満足度では長野県が首位となり、地域間の差が明確になりました。PFASに関しては、社会的関心の高まりを示す認知率の高さが確認されました。
水への親しみに関しては、全国の51.9％が居住地域の水に愛着を持つと回答しています。都道府県別ランキングでは、熊本県が87.0％で1位、富山県が79.0％で2位、長野県が75.0％で3位となりました。背景には味や口当たり、自然環境、名水としてのブランド性など、地域ごとに異なる理由が見られます。長野県ではおいしさや口当たり、鳥取県ではお茶や料理との相性、富山県や滋賀県では豊かな水源や自然環境、熊本県では名水のブランドが親しみを支えているとされています。地域特性が親しみの形成に影響していることがうかがえます。こうした結果は、暮らしの中で水が果たす役割の多様性を示しています。
水道水の利用と満足度では、飲用水として水道水をそのまま飲む人は全国で30.1％となりました。最も高いのは長野県で59.0％、山形県が58.0％、秋田県が55.0％と続いています。一方、沖縄県は11.0％、福岡県は12.0％にとどまり、長野県と沖縄県の差は48ポイントと5倍以上の開きが出ました。総合的な満足度でも地域差が確認され、長野県が99.0％で1位、富山県が98.0％、静岡県が94.9％と高水準でした。対して沖縄県は54.6％となり、トップとの差は最大44.4ポイントに達しています。共通インフラである水道においても、満足感は地域で大きく異なる実態が明らかになりました。
PFASに関する認知と意識では、認知率が64.5％に上りました。詳細な知識の度合いに関わらず、約3人に2人がPFASという用語自体を把握している状況です。説明提示後の不安・関心度では、全体の56.6％が気になると回答しました。注目されるのは、現在の水道水に満足している層においても57.2％がPFASを気にしている点です。満足層における関心の高さは、品質評価と安全安心への意識が併存していることを示しています。社会問題としての報道や情報接触の増加が、日常の飲用行動や製品選択に影響を与える可能性が示唆されます。
東レは、浄水器ブランド「トレビーノ」の展開を通じて、水に関する関心の高まりに対応しています。ポット型や蛇口直結型、アンダーシンク型「トレビーノ ブランチ」などを提供し、JISで定める除去対象項目に加え、PFASの一種であるPFOSおよびPFOAについても、浄水器協会自主規格に基づく試験で80％以上除去できることを確認したとしています。新生活に向け、安心でおいしい水環境づくりを支える取り組みの一つと位置づけられます。
詳しくは「東レ株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部 權
