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任天堂が大規模値上げ。Switch 2は59,980円へ。オンライン料金も7月から改定。

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任天堂株式会社は、ゲーム専用機および関連サービスの価格を改定すると発表しました。日本ではNintendo Switch 2 とNintendo Switch各モデルのメーカー希望小売価格を2026年5月25日に変更します。さらに、Nintendo Switch Onlineの国内価格は2026年7月1日に改定し、グローバルでの価格バランス調整を進めます。海外でもNintendo Switch 2 の価格変更を予定しており、米国、カナダ、欧州では2026年9月1日に新価格へ移行します。部材価格の上昇や市場環境の変化を背景に、継続的な提供体制の確保を図る方針です。伝統商品であるトランプや花札、株札についても日本国内で価格体系を見直します。

日本国内のハードウェア価格改定の内容と実施時期

日本におけるNintendo Switch 2 本体は、国内専用モデルが49,980円から59,980円に変更されます。マイニンテンドーストアで取り扱う多言語対応モデルの価格は据え置きです。既存のNintendo Switchシリーズも改定対象で、有機ELモデルは37,980円から47,980円へ、標準モデルは32,978円から43,980円へ、Nintendo Switch Liteは21,978円から29,980円へと見直されます。これらの国内価格変更日は2026年5月25日です。任天堂は市場環境の変化が中長期に及ぶと見ており、継続的な製品提供のための措置として位置づけています。改定後の購入判断に影響が出る可能性については、価格が一定のハードルになるとの認識が示されています。

海外市場での価格改定とスケジュール

海外ではNintendo Switch 2 の価格改定が発表され、米国は449.99米ドルから499.99米ドルへ、カナダは629.99カナダドルから679.99カナダドルへ移行します。欧州のMy Nintendo Storeにおける価格は469.99ユーロから499.99ユーロに変更されます。米国とカナダは税別価格、欧州は税込価格として掲示されます。いずれも変更日は2026年9月1日とされ、上記以外の地域でも価格変更が実施される予定があります。各地域の詳細は海外子会社から案内される予定です。任天堂はグローバルの事業性を踏まえた判断として、段階的な改定を進めます。

Nintendo Switch Onlineの国内価格改定

オンラインサービスはグローバル提供の整合性を念頭に、日本国内の価格が見直されます。個人プランは1か月が306円から400円、3か月が815円から1,000円、12か月が2,400円から3,000円となります。ファミリープランは12か月が4,500円から5,800円に変更されます。追加コンテンツを含むNintendo Switch Online +追加パックは、個人プランが12か月4,900円から5,900円へ、ファミリープランが12か月8,900円から9,900円に改定されます。国内の改定日は2026年7月1日で、韓国でも価格変更が予定されています。サービス価格のバランス調整により、提供体制の安定化を図る狙いです。

トランプや花札など伝統商品の国内価格の見直し

任天堂は部材価格の高騰を踏まえ、国内で取り扱うトランプおよび花札、株札の価格を変更します。ニンテンドー スタンダードトランプは660円からオープン価格に移行し、品番名称はNAP600などから現行の表記に改められます。キャラクタートランプはマリオ、スプラトゥーン、ゼルダの伝説、星のカービィを含む構成で1,100円となります。花札と株札では、マリオ花札が2,750円からオープン価格に変更され、大統領や福天狗、都の花、大統領の株札はいずれも2,200円または1,100円の価格帯で整理されます。これらの価格変更も2026年5月25日に実施されます。継続的な商品提供を重視した判断であることが示されています。

価格改定に関する任天堂の見解と今後の展開

任天堂の古川俊太郎社長は、価格改定が購入時のハードルを高める可能性を認識していると述べています。一方で、ゲーム専用機では価格以上の価値を感じられる魅力的な遊びを提供することが最重要だと強調しています。今後も任天堂およびソフトメーカーから多様なタイトルの発売が予定され、Nintendo Switch 2 ならではの新しい体験とともに普及拡大を目指す方針です。直近では新規タイトルの投入によりハードウェアのセルスルーが増加し、良好な販売状況が確認されています。市場環境の変動が来年以降も影響する可能性に触れつつ、状況に応じた柔軟な対応を準備する姿勢が示されています。価格改定に伴う影響については、タイトル投入を通じた需要喚起で勢いを維持していく考えです。

詳しくは「任天堂株式会社」の公式ページまで。レポート/DXマガジン編集部

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