子どもたちのデジタル環境の低年齢化が止まりません。株式会社教育ネットの最新の大規模調査により、中学3年生のスマートフォン所有率が初めて9割の大台を突破したことが判明しました。小学校高学年から中学生にかけて、子どもたちの専用機器がゲーム機からスマホへとダイナミックに切り替わる「12歳の分岐点」と、全学年での所有率底上げの実態に迫ります。
小学6年生が「スマホ転換」の分岐点。中3の10人に9人が個人スマホを持つ時代に
株式会社教育ネットは、支援自治体の小中学校に通う児童生徒19,141人を対象に実施した「ネット利用における実態調査（2025年度分）」の集計結果を2026年6月5日に発表しました。
調査結果で最も注目すべきは、自分専用のスマートフォン所有率の堅調な推移です。中学生全体のスマホ所有率は87.2%に達し、もはやほとんどの生徒が自分専用の端末を所有している状態であることが浮き彫りになりました。なかでも中学3年生の所有率は、調査開始以来初めて9割の大台を超える「90.4%」を記録。名実ともに「10人に9人がスマホを持つ」新常態（ニューノーマル）へと突入しています。
また、子どもたちが手にするICT機器の主役が交代する「年齢の壁」も鮮明に可視化されました。
- 小学5年生まで：自分専用機器として最も所有率が高いのは「ゲーム機」。
- 小学6年生以降：主役が「スマートフォン」へと一気に逆転。
小学校卒業の前後から中学校へと進学するタイミングが、子どもたちにとってファーストスマホを手にする最大のデジタル・ターニングポイントになっていることが分かります。
全学年で所有率が上昇、デジタルネイティブの低年齢化を象徴する小5の「6.6ポイント増」
さらに、この所有率の波は中学生だけにとどまらず、より低い年齢層へと確実に押し寄せています。
前年度（2024年度）の調査結果と比較したところ、今回の2025年度調査ではすべての学年においてスマートフォン所有率が増加していることが確認されました。なかでも際立った伸びを見せたのが小学5年生で、前年比で6.6ポイント増という高い増加率を記録しています。
かつては中学生以降が主流だったスマホの所有ですが、今回の調査結果からは、その波が小学校高学年層へと確実に波及し、所有時期の低年齢化が進行している実態が鮮明になりました。約1.9万人という大規模なサンプルサイズが示したこの数字は、現代の子どもたちにとってインターネットが「たまに触れるもの」ではなく、生活に欠かせない日常のインフラであることを物語っています。
見解として、スマホ所有が一般化した今、教育現場や家庭に求められるのは一律の禁止ではなく、適切な利用を子供が自ら律する「セルフガバナンス」の育成です。ネットの『正しい歩き方』を大人が並走して教える姿勢こそが、デジタルネイティブ世代の教育には欠かせません。
詳しくは「株式会社教育ネット（お助けネット）」の公式案内ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
