高精細動画やオンライン会議の普及で安定通信の重要性が増す中、株式会社NTTドコモとサムスン電子株式会社は、AIで通信速度低下を事前に予測し、低下前により良好なネットワークへ自動切替する技術を共同開発しました。両社は2026年1月に日本国内で実証を実施し、本技術の適用により速度低下の発生頻度を13.1%から7.2%へと5.9ポイント低減したとしています。実証はドコモの保有する実験環境で、市販スマートフォンを搭載した車両が約10分のコースを走行し、動画視聴相当の通信を行って4回測定し比較しました。AIは端末から匿名で収集されるMDTなどの過去の無線品質履歴に加え、移動傾向や利用サービス状況を分析し、動画の途切れや画質低下につながるスループット低下の予兆を検知します。予兆検知後は実際に低下が起きる前に、より良好な通信環境へ自動で接続先を切り替える制御で体感品質の向上を図ります。
本技術は、品質低下後に切り替える従来制御からの転換を目指す予兆型運用に位置づけられます。ユーザーごとに発生する課題に応じて必要な情報だけを選択的に収集するデータ収集方式も検討し、ネットワークへの負荷を抑えつつ予測や制御に必要なデータ取得を可能にします。両社はAIがネットワーク運用を自律的に行うAI-Centricネットワークの実現を中核に据え、2030年代の6G実用化に向け研究開発を継続します。今回の通信速度低下予測技術と効率的なデータ収集技術は、移動通信の国際標準化団体である3GPPへの共同提案も進めており、継続的な標準化活動を通じてネットワークの自律最適化の実現に貢献するとしています。実装が進めば、移動中の動画視聴やオンライン会議における途切れや画質低下の抑制が期待され、より安定したサービス利用環境につながります。
詳しくは「株式会社NTTドコモ」「サムスン電子株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
