パーソル総合研究所が人事トレンドワード発表、「テレワーク」「DX人材」「人的資本経営」を3大ワードに選定

　パーソル総合研究所が発表した「人事トレンドワード」は、人事部門にとって本質的に議論・注力すべきテーマを明確にすることを目的にします。トレンドやブームといった流行を戦略的に活用し、各企業が進めるべき施策の指針になることを想定します。 　同社の研究員と識者で選考会を開催してトレンドワードを選定します。同社が事前に実施したアンケートなどの結果も参考にします。なお、選考の最終責任者は小林祐児氏（パーソル総合研究所 上席主任研究員）です。アドバイザーとなる識者は、中原淳氏（立教大学経営学部教授）、矢野三保子氏（住友金属鉱山株式会社）、蛯谷敏氏（ビジネスノンフィクションライター・編集者）、大場竜佳氏（パーソルホールディングス）の4人です。

　選考の結果、「テレワーク」「DX人材」「人的資本経営」の3つのワードが選定されました。各ワードを選んだ理由や背景は次の通りです。 テレワーク
　テレワークは2020年に新型コロナウイルス感染防止のための緊急事態的な対策で一気に広がりました。コロナ禍が収まってきたここ2年は、蓄積した組織課題を背景に、今後どうするかを占う壮大な社会実験のような極めて重要な時期だったといえます。この間にテレワークの議論は、仕事に合わせた「ハイブリッドワーク」という個別最適のフェーズから「組織をどうマネジメントし、運営するか」という組織最適のフェーズに入るべきでしたが、多くの企業が「定着させるか」「やめるか」の二元論に縛られ続けています。2022年は各社のスタンスと議論のレベル感の差がはっきり出たという意味で、記録に残したいと考え選定しました。 DX人材
　コロナ禍によりデジタル化が進み、バズワードとして見られていたDXが不可逆的な流れとして認識されています。人事としてはDX人材の採用に注力してきたところ、外からの採用に限界を感じ、社内育成に振り向けていく転換点の1年だったと思います。かねてからの人材教育費が、DX人材育成費に形を変え、多くの予算が下りるようになったのが2022年です。DX人材が外部採用から内部育成の世界になってきたとはいえ、DXはそもそも既存のビジネスの変革です。それを分かっていない人をいくら外部から採用しても機能しないことに各社気づき始めたところです。それと同時に、DXが「業務のデジタル化」や「デジタルリテラシー教育」くらいの意味に希薄化してイノベーティブなものから遠ざかっています。学び直しというテーマが、必要性を叫ばれるフェーズから、「現実的課題」へとようやく門戸を開いたのが2022年です。そうした意味からDX人材を選定しました。 人的資本経営
　機関投資家や欧米先行という外圧によって、急速に注目が集まり、人事・経営が情報収集に追われた1年でした。よって、2022年は人的資本「開示」元年といえます。開示後数年は開示指標の経年変化や成長の度合い、独自性などが肝になります。来年以降、成果に関する企業間の差も出てくると考えられ、人事にとっては投資家対策より実質的な議論を進める必要が出てくるため、2022年はその分水嶺に当たる年ともいえると考え選定しました。

関連リンク
株式会社パーソル総合研究所
「テレワーク」を掘り下げた調査「第七回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する調査」
「DX人材」を掘り下げた調査「ITエンジニアの人的資源管理に関する定量調査」
「人的資本経営」を掘り下げた調査「人的資本情報開示に関する実態調査」