NTT株式会社とNTT東日本株式会社は、2026年6月にMUFGスタジアム（国立競技場）で開催されたJリーグの試合において、スタジアム内に構築したローカル5G環境を活用し、レフェリーカメラ、ステディカメラ、ジンバルカメラの映像を生中継に活用する実証実験を行い、安定した高画質かつ低遅延の映像伝送に成功しました。多数来場による公衆網混雑の影響を受けにくいローカル5Gの特性を生かし、映像制作に求められる品質を満たすことを確認しています。従来の有線では設置や可動範囲に制約があり、公衆周波数帯の無線では外的要因による品質変動が課題でした。本実証は、既設カメラをローカル5G環境へ統合することで、映像伝送の安定性と制作環境の効率化に資することを検証しました。結果として、カメラ配置の自由度向上と運用負荷の低減に加え、レフェリー視点を含む多様な映像の活用がもたらす臨場感ある体験の可能性が示されています。
実施概要。国立競技場にローカル5Gを構築し、生中継へリアルタイム提供
実証は2026年6月、東京都新宿区のMUFGスタジアムで実施されました。スタジアム内にローカル5G環境を構築し、レフェリーカメラ、ステディカメラ、ジンバルカメラで撮影した映像をリアルタイムに伝送し、スポーツの生中継映像として動画配信プラットフォームで活用しました。カメラ機材にはローカル5G端末を取り付け、フィールド上の機動的な撮影にも対応できる設計です。中継制作会社への映像提供をローカル5G経由で行い、現場からの多視点映像を同時に安定して扱えるかを検証しました。ローカル5Gのシステムは株式会社FLARE SYSTEMSのソリューションを利用しています。これらの手順を通じ、複数カメラ映像の同時伝送における有効性と実用性を確認しました。
背景と狙い。混雑影響を受けにくい専用帯域で、品質変動や設営制約を克服
スタジアムでの映像制作では、多視点映像を高画質かつ低遅延で安定伝送する必要があります。従来は有線接続によりカメラの設置場所や可動範囲が制約され、公衆網と共用する無線では利用状況や電波環境など外的要因による品質変動が避けられませんでした。ローカル5Gは、用途に応じた柔軟なネットワーク設計と運用が可能で、多数来場時の混雑影響を受けにくい点が特長です。本実証では、既存カメラをローカル5Gに統合し、安定性向上と制作効率化を図りました。カメラ配置の自由度が高まり、ワイヤリングや設営の負荷軽減にもつながります。結果として、視聴品質の要件を満たす伝送を実現し、生中継での活用可能性を示しました。
レフェリーカメラの活用。臨場感と多様な視点で視聴体験を拡張
ローカル5Gを活用した生中継において、レフェリーカメラ映像の活用を実現しました。選手に近い距離感やピッチ上のダイナミズムを捉える映像は、従来の固定カメラや俯瞰映像に新たな価値を加えます。ステディカメラやジンバルカメラと組み合わせることで、移動を伴う撮影でも手ブレを抑えた滑らかな映像表現が可能です。これらの多視点を同時に安定伝送できることは、生中継の演出幅を広げ、ファンやサポーターに臨場感ある体験を提供する基盤となります。映像制作現場では、画角やカメラワークの自由度が増し、シーンに応じた視点の切り替えが容易になります。生中継の品質向上と視聴満足度の両面で効果が期待されます。
体制と役割分担。NTTがコーディネート、NTT東日本とFLARE SYSTEMSが実装を推進
本施策では、NTTが全体コーディネートや映像技術支援を担い、NTT東日本が実証の企画と運営、ローカル5Gの技術選定を担当しました。FLARE SYSTEMSはローカル5Gの設計、構築、運用を担い、スタジアム内の通信基盤を実装しています。この分担体制により、要件定義から構築、運用までを一気通貫で進め、生中継に必要な映像品質の確保を図りました。機材側では、ローカル5G端末を各カメラに装着し、現場の動線や安全面に配慮した運用が行われました。検証結果は、映像制作機器とローカル5Gの連携における要点整理にも活用できます。現場実装の知見は、今後の適用拡大の基礎となります。
今後の展開。複数カメラの適用拡大と機器連携の高度化で運用を強化
今後は、スタジアムでの高画質かつ低遅延の映像伝送を安定確保するため、ローカル5Gの整備と活用を継続して推進します。今回の知見をもとに、対象となるカメラの拡大や制作機器との連携強化を進め、伝送品質と運用面のさらなる高度化を図る計画です。スタジアムの映像制作基盤の高度化と効率化を通じて、視聴体験価値の一層の向上をめざします。あわせて、ローカル5Gと親和性の高いDXソリューションを組み合わせ、スタジアムや大型施設での新たな価値創出にも取り組みます。通信と映像の融合による現場最適化は、スポーツ中継の新たな標準像を形づくる可能性があります。生中継の即応性と演出力を高める取り組みが、運用の持続的改善につながります。
詳しくは「NTT東日本株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
