WHITEは2023年4月20日、ChatGPTに関する調査結果を発表しました。調査対象は情報システム部の決裁権限者257人。活用状況や活用しない理由、導入意向などを聞いています。
「ChatGPT」の認知度について聞いた結果が図1です。
図1：ChatGPTの認知状況に対して当てはまるものをお選びください。
via wht.co.jp
「聞いたことはあるが、内容については理解していない」がもっとも多く、35.8％でした。「聞いたことがあり、内容についてやや理解している」と「聞いたことがあり、内容について理解している」が32.3％でした。「まったく知らない」は1.6％にとどまります。
ChatGPTを業務で活用しているかを聞いた結果が図2です。
図2：あなたの会社ではChatGPTを業務に“活用”していますか？
via wht.co.jp
「とても活用している」が33.2％で、「やや活用している」（36.8％）を合わせると、70％がChatGPTを活用しています。一方、「利用禁止されている（まったく活用していない）」と答えた割合は16.2％でした。
「利用禁止されている（まったく活用していない）」と答えた人に理由を聞いた結果が図3です。
図3：ChatGPTを活用していない/禁止されている“理由”は？
via wht.co.jp
もっとも多かったのは「利用ルールが整備されていない」と「機密情報の漏洩リスク」で、ともに51.2％でした。3位は「アウトプットされる情報が正確ではない」（39.0％）、4位は「活用方法がわからない」（24.4％）でした。
ChatGPTを業務で利用していない人に、今後の導入意向を聞いた結果が図4です。
図4：今後ChatGPTを、あなたの会社で“導入”したいと思いますか？
via wht.co.jp
1位は「わからない」で34.8％でした。「とてもしたい」（10.9％）と「ややしたい」（30.4％）を合わせると約4割の企業が、今後はChatGPTを業務で使いたいと答えています。
ではどんな用途を想定するのか。ChatGPTの用途を聞いた結果が図5です。
図5：あなたの会社で今後ChatGPTをどのような“用途”で活用したいですか？
via wht.co.jp
1位は「情報収集」で50.2％でした。以下、「データ分析」（48.5％）、「文書の要約/作成」（46.7％）、「企画づくり」（44.1％）と続きます。
あわせて読みたい編集部オススメ記事
ChatGPTの利用料を会社が全額補助、全従業員を対象に“全員GPT制”を導入 – DXマガジン
Ms.Engineerは2023年4月18日、ChatGPTなどのAIツールの利用料を補助する制度「全員GPT制」を導入すると発表しました。雇用形態を問わず、全従業員を対象に実施します。
「GPT-4」を全従業員に導入、全業務の最大50％を自動化により業務効率改善 – DXマガジン
ENECHANGEは2023年4月7日、自然な文章を生成する「GPT-4」を全従業員に導入すると発表しました。自動化による業務効率改善を図ります。「ChatGPT Plus」の全従業員への導入、ならびにAIを活用したコーディング支援サービス「GitHub Copilot」をエンジニアに導入することも合わせて発表しました。
