健康のために選んだ食品、本当に信頼できますか？消費者庁が科学的根拠に疑義を呈した88件の届出。衝撃的な確認結果と、私たちが知るべき正しい選び方の真実を明かします。
科学的根拠の再検証と消費者がとるべき自衛策
さくらフォレスト株式会社が販売する商品の表示に対し、景品表示法に基づく措置命令が下されました。これを契機に、消費者庁は同一の科学的根拠を用いる88件の届出食品に確認を実施しました。対象にはDHA・EPAなどを機能性関与成分とする商品が含まれます。結果として、科学的根拠があると主張した届出は0件でした。
行政は制度の信頼向上に向けた施策を進めています。紅麹関連製品を巡る事案を受けた今後の対応方針の取りまとめに加え、令和7年4月には届出データベースの更改も実施されました。消費者はウェブ上で事業者の届出内容を誰でも確認できます。さらに同年10月には食品表示基準の一部改正が施行されます。国が効果を認定したかのような行き過ぎたウェブ広告に惑わされない注意が必要です。
本制度は国の審査がなく、事業者の責任において科学的根拠を表示する仕組みです。撤回の申出があった商品であっても、手続きが完了するまでは店頭で販売され続ける可能性があるため、消費者はパッケージの注意点や目安量を正しく理解し、自ら届出情報を確認するなどの自衛が求められます。過剰な摂取は健康を損なう恐れがあります。万が一、体調に異変が生じた場合は直ちに摂取を中止してください。商品パッケージの連絡先や医師へ相談することが推奨されています。
見解として、事業者の自己責任に委ねられる制度だからこそ、データベースの更改をはじめとする情報の透明化が不可欠です。消費者が広告を鵜呑みにせず、自ら一次情報を確認して選択するリテラシーが求められます。
詳しくは「消費者庁」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部
