株式会社アスマークは、20～59歳の男女800人を対象に店舗アプリの利用実態を調査しました。各業種の保有率は、飲食店が87.1％で最多、次いで食品・日用品店85.3％、薬局・ドラッグストア79.8％でした。アプリで実施した行動は、ポイント提示、クーポン利用、商品情報の取得が中心で、閲覧や通知を起点に購入に至った割合は全業種で1割半ばから2割半ばにとどまり、ファッション系専門店が25.6％で最も高い結果です。離脱経験は全業種で7割以上となり、趣味・カルチャー系専門店では9割超でした。離脱後の対応は削除が最多で4割強から6割強、使わないまま放置する人も3割弱から4割弱存在します。プッシュ通知とメルマガは「気になったものだけ確認」が最多で、確認者はどちらも5割半ば、拒否は通知で18.0％、メルマガで14.6％でした。
節約志向別の保有差と、求められる改善ポイント
節約志向別では、志向が低い層ほど全業種で保有率が高い傾向が確認されました。特に娯楽・レジャー施設、美容・健康系専門店、趣味・カルチャー系専門店で差が大きく、節約志向が高い層は来店や購買自体を抑えることでアプリ保有機会が減っている可能性があります。今後の改善要望は、クーポン配布頻度を増やしてほしいが42.6％で最多、開くだけでのログインボーナスやポイント付与が40.0％、商品やセール情報の分かりやすさが22.1％でした。コア保有者では、開くだけのポイント付与や情報の分かりやすさ、通知内容の選択が全体より10ポイント以上高いニーズとして挙がりました。調査は2026年7月17日から21日にWebで実施し、性年代で均等回収の800サンプルです。店舗アプリは来店や購入に付随した利用が中心で、継続利用にはクーポン頻度や即時インセンティブ、情報設計の改善が鍵といえます。
詳しくは「株式会社アスマーク」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
