インパクトフィールド株式会社は、「2026年 物価高・エネルギー高騰に伴う生活防衛に関する意識調査」を実施し、生活への影響を感じる人が合計89.4％に達したと発表しました。影響度は「かなり」44.3％、「やや」45.1％で、強い影響層と工夫が必要な層がほぼ同規模です。負担が増えた支出では「食料品」が84.4％で最多となり、「光熱費」45.4％、「嗜好品・飲料」44.0％が続きました。生活防衛策は「まとめ買い、安い食材・見切り品の活用」が59.9％で首位でした。「電気をこまめに消す、エアコン設定の見直し」48.0％、「購入価格帯を下げる」38.7％、「外食を減らし自炊を増やす」36.9％など、日常の買い方や生活習慣を見直す行動が広がっています。調査は「MediF」登録スタッフ377名を対象に、2026年7月1日から7日にインターネットで実施しました。
調査が示す家計の実態 購入場所や価格帯の見直しが進展
結果から、食料品の値上がりが家計に最も強く響き、光熱費や日用品まで影響が及んでいる実態が示されました。防衛策の上位には購入場所や時間帯、価格帯の選択が並び、ポイント活用や買い物回数の削減など複数手段の組み合わせが目立ちます。調査では各施策の効果検証や具体的な切り替え商品までは把握していない点が明記されています。回答比率は四捨五入による端数調整を行っていないため合計が一致しない場合があります。プレスリリース元会社名グループは今後も生活者の行動変化を継続調査し、商品開発や店頭販促に資する情報提供を進めるとしています。企業や小売は容量や単価、値引き条件、ポイント還元の提示など、短時間で比較しやすい売場設計が重要になるとまとめられています。生活防衛が日常の買い方全体の見直しに波及している点が今回の特徴です。
詳しくは「インパクトホールディングス株式会社」の公式ページまで。レポート／DXマガジン編集部
